本日の米国市場で注目の3ポイントは以下の通りだ。
1. 小売売上高、ミシガン消費者信頼感指数
米小売業の景況としては、スパイダーS&P500小売ETF(NYSE:XRT)が4週続落したのち2週続伸となっている。
5月米小売売上高は14日午後9時30分に発表される。
市場予想では5月米小売売上高(前月比)は0.7%上昇、自動車を除いたコア小売売上高(前月比)は0.5%上昇する見通し。
リテールコントロール(前月比)は前回の1.1%から0.4%まで低下する見通し。
14日午後11時00分、ミシガン大学が6月米消費者信頼感指数速報値を発表する。
市場予想では6月米ミシガン大学消費者信頼感指数は98.1に低下、消費者信頼感見通しも92.0に低下する見通し。
2. 米石油掘削リグ稼働数
15日午前2時、ベーカー・ヒューズ社が米石油掘削リグ稼働数を発表する。
先週の報告によると稼働中リグは11基減少し789基となっていた。
週次石油リグ稼働数は原油の生産量や需要を代弁する重要なバロメーターだ。
ホルムズ海峡付近で石油タンカーが攻撃を受けたとの報道で供給不安が高まり原油価格は13日に反発。しかし、前日に大きく下げた水準までは回復していない。
また、原油在庫の増加や需要低迷も価格に下押し圧力を加えている。
米エネルギー情報局(EIA)が11に公表した月報では、2019年の原油需要予測を大幅に下方修正している。
3. 中国経済指標
本日発表される中国鉱工業生産(前年比)の市場予想はは5.4%で横ばい。5月固定資産投資も6.1%で横ばいの見通し。
需要低迷や米国による制裁関税の煽りを受けている中国国内中小企業への融資が拡大されたことで、新規借入報告も注目を集めるだろう。
一方トランプ米大統領は6月28-29日に大阪で開催されるG20サミットで米中首脳会談が実現しなければ中国に対し3000億ドル相当の追加関税を課すと発言しており、米中貿易協議の進展にも注目が集まる。