日経平均は小幅に上昇。
19.60円高の21136.49円（出来高概算4億4000万株）で前場の取引を終えた。
先週末の米国市場では米中貿易摩擦による中国経済への悪影響や半導体のブロードコムの決算が嫌気される中、日本株市場も売り優勢の展開から始まった。
日経平均は21100円を下回って始まると、一時21044.62円まで下げ幅を広げている。
ただし、引き続き21000円処での底堅さが意識されており、短期筋の買い戻し等からプラスに転じている。
東証1部の騰落銘柄は値下がり数が1300を超えており、全体の6割を占めている。
セクターでは鉄鋼、非鉄金属、電力ガス、金属、ガラス土石、医薬品が軟調。
半面、海運、水産農林、保険、石油石炭、情報通信がしっかり。
指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ (T:9983)、ソフトバンクG (T:9984)、ユニファミマ (T:8028)がけん引。
一方で、東エレク (T:8035)、アドバンテスト (T:6857)が重石となっている。
日経平均はプラスに転じており、チャート形状では25日線が支持線として意識されている。
21000円処での底堅さが売り込みづらさにつながっている。
もっとも、出来高は5億株を下回る薄商いであり、指数インパクトの大きい値がさ株の影響が大きい。
値下がり数が6割を占めている中、プラス圏で推移している状況であり、方向感を掴みづらくさせているようである。
物色は決算や格上げ等、個別に材料が出ている銘柄に個人主体の短期資金が集中している状況であり、日本テレホン (T:9425)、オンキヨー (T:6628)、モルフォ (T:3653)、MSOL (T:7033)、リボミック (T:4591)が動意をみせている。
割り切りスタンスでの売買が中心と考えられるが、日経平均の21000円処での底堅さが意識されており、センチメントはそれ程悪くないようである。
もっとも、上値を積極的に買う主体もなく、狭いレンジでのこう着が続くことになるだろう。
目先的には日経平均の5日線突破を見極めたいところである。