本日のマザーズ指数は、米景気減速への懸念に伴う円高進行によって輸出大型株が手掛けにくいなか、中小型株に引き続き関心が向かい反発となった。
前日の米国市場は、米ISM非製造業景況指数が52.6と、前月の56.4から大幅に低下し市場予想（55.3）も下回ったことから、景気減速の波が好調とされていた非製造業にまで及んでいるとの警戒感が浮上したが、追加利下げの期待から結局主要3指数は反発となった。
ただ、日米金利差の縮小への思惑から1ドル=106円台までの円高が進行していたため、東証一部市場はこう着感の強い展開に。
こうした背景から、投資家の関心は値動きの軽い中小型株に向かいやすく、マザーズ市場では個別株の物色がみられた。
個別では、前期業績について上方修正の発表があった霞ヶ関キャピタル (T:3498)が17％超の上昇となり値上がり率トップとなった。
また、25日移動平均線を上抜けたＬｉｂ Ｗｏｒｋ (T:1431)も11％超の大幅高をみせた。
そのほか、弁護士ドットコム (T:6027)、ｓＭｅｄｉｏ (T:3913)、日本ホスピス (T:7061)、マネジメントソリューションズ (T:7033)、ウォンテッドリー (T:3991)、ジーエヌアイグループ (T:2160)、ブリッジインターナショナル (T:7039)、ＧＭＯメディア (T:6180)などが値上がり率上位にランクインした。
一方、マイルストーン・キャピタル・マネジメントの保有割合が減少したとの報告があったエディア (T:3935)が6％超の下落と値下がり率トップになったほか、ツクルバ (T:2978)が5％超、ブシロード (T:7803)、ドリコム (T:3793)などが4％超の下落となり、値下がり率上位に並んだ。
なお、売買代金は概算で596.60億円。
騰落数は、値上がり206銘柄、値下がり79銘柄、変わらず12銘柄となった。