［東京 １５日 ロイター］ - 前場の東京株式市場で、日経平均は前営業日１６４円１６銭高の２万３３０５円７１銭となり、反発した。前日の米国株式市場は小動きだったため手掛かりにならない中、直近の下げで高値警戒感が和らいだことが手伝い、買い戻しや押し目買いに堅調となっている。このところドル安／円高に振れ気味だった為替相場が落ち着いていることも安心感を誘った。
１４日の米国株式市場は、シスコシステムズ (O:CSCO)のさえない業績見通しが嫌気された半面、小売大手ウォルマート (N:WMT)の好決算が支援材料になるなど、好悪材料が入り混じった。Ｓ＆Ｐ５００が最高値を更新したものの、全体では小動きとなり、方向感を示す材料とはなっていない。
そうした中、日経平均は８日の立ち会い中につけた高値２万３５９１円０９銭から、前日までに下げ率が２％を超えたことから、強かった高値警戒感が和らいだ。週末で手掛けにくい状況ながら、円高も落ち着いたため、幅広く買いを誘っている。
市場では「米中協議の行方が懸念されているが、いったんトランプ米大統領がポジティブなコメントを出せば、地合いが一変する可能性もあり、売り込みにくい」（キャピタル・パートナーズ証券チーフマーケットアナリストの倉持宏朗氏）との声も聞かれ、週末を前にショートカバーを急ぐ動きも観測された。 ＴＯＰＩＸは０．８０％高で午前の取引を終了。東証１部の売買代金は１兆０８２５億１９００万円だった。東証３３業種は、鉱業、石油石炭製品を除く３１業種が値上がりした。個別では、トヨタ自動車 (T:7203)など主力輸出株にしっかりの銘柄が目立つほか、東京エレクトロン (T:8035)、ＳＣＲＥＥＮホールディングス (T:7735)など半導体関連株が物色された。
東証１部の騰落数は、値上がりが１７６２銘柄に対し、値下がりが３１７銘柄、変わらずが７２銘柄だった。