本日の日経平均は大幅続落となった。
18日の米国株式市場では、全米50州で新型コロナウイルスへの感染が確認されたことや原油価格の急落を受けて、投資家心理が一段と悪化し、主要3指数は揃って大幅安になった。
一方、シカゴ日経225先物清算値は大阪比20円高の16530円となり、東京時間朝方にかけて欧州中央銀行（ECB）による7500億ユーロのパンデミック対応購入プログラムが発表されたことも好感され、東京市場には買いが先行した。
寄付直後に日経平均は朝方に一時400円を超える上げ幅となったが、戻り売り圧力の強さからその後は失速し、前場中ごろにはマイナスに転じる展開となった。
その後も、米国やオーストラリアで新たに金融緩和策が発表されたが、新型コロナウイルスの感染拡大に歯止めがかからないなか、国内外のファンドによるリスク資産を現金化する流れから値がさ株中心に下げ幅を拡大する銘柄も目立った。
大引けの日経平均は前日比173.72円安の16552.83円となり、2016年11月初旬以来、約3年4カ月ぶりの安値を付けた。
なお、東証1部の売買高は30億1769万株、売買代金は4兆6853億円であった。
セクターでは、その他金融業が4％安と下げが目立ったほか、鉱業やガラス・土石製品、サービス業などが下落した一方で、陸運業や空運業、小売業が大きく上昇した。
売買代金上位銘柄では、世界的な株安よるビジョンファンドの評価損が警戒されるソフトバンクG (T:9984)が17％安になったほか、ソニー (T:6758)やファーストリテ (T:9983)、富士フイルム (T:4901)、キーエンス (T:6861)、三菱UFJ (T:8306)、東京エレクトロン (T:8035)、三井住友FG (T:8316)、リクルートホールディングス (T:6098)が下落。
一方で、トヨタ自動車、任天堂 (T:7974)、KDDI (T:9433)、NTTドコモ (T:9437)、オリエンタルランド (T:4661)、みずほ (T:8411)は上昇。