日経平均は続落。
30日の米国市場でNYダウは反発し、690ドル高となった。
本日の日経平均もこうした流れを引き継いで96円高からスタートすると、中国の2月購買担当者景気指数（PMI）が製造業、非製造業とも大幅上昇したことを好感し、前場に一時19336.19円（前日比251.22円高）まで上昇。
しかし、新型コロナウイルスの感染拡大やそれに伴う都市封鎖（ロックダウン）実施への警戒感は根強く、後場に入ると一転して18834.16円（同250.81円安）まで下落する場面があった。
大引けの日経平均は前日比167.96円安の18917.01円となった。
昨年3月末比では2288.80円安。
東証1部の売買高は18億6245万株、売買代金は3兆0802億円だった。
業種別では、鉄鋼、銀行業、輸送用機器が下落率上位で、その他も全般軟調。
上昇したのは鉱業と石油・石炭製品の2業種のみだった。
東証1部の値下がり銘柄は全体の73％、対して値上がり銘柄は25％となった。
個別では、トヨタ自 (T:7203)、リクルートＨＤ (T:6098)、ＮＴＴ (T:9432)、三菱ＵＦＪ (T:8306)や三井住友 (T:8316)といったメガバンク株が4～5％の下落。
ソニー (T:6758)は小安い。
鉄鋼セクターでは日本製鉄 (T:5401)とＪＦＥ (T:5411)が揃って8％の下落。
今期業績予想を非開示としたしまむら (T:8227)も大きく売られた。
また、オルトプラス (T:3672)などが東証1部下落率上位に顔を出した。
一方、ソフトバンクＧ (T:9984)、任天堂 (T:7974)、ファーストリテ (T:9983)、富士フイルム (T:4901)などが堅調。
値がさ株の一角に買いが入り、日経平均を下支えした。
中小型株ではテレワーク関連のブイキューブ (T:3681)などが賑わいを見せたものの、値動きの荒い銘柄も多かった。