■ジーンテクノサイエンス (T:4584)の開発パイプラインの状況3. 新規バイオ事業(1) 歯髄幹細胞歯髄幹細胞を用いた再生医療等製品の開発では2019年以降、複数の企業及びアカデミアと、合計7つの対象疾患で共同研究を開始している。
企業との共同研究では、2019年5月に人工骨充填材「ReBOSSIS（レボシス）※1」を開発販売しているORTHOREBIRTHと共同研究開発契約を締結し、歯髄幹細胞とReBOSSISを組み合わせた再生医療等製品「GCT-101」による口唇口蓋裂の治療法創出に向けた研究を開始している。
口唇口蓋裂は神経堤細胞※2の異常が原因であり、同じ神経堤細胞である歯髄幹細胞は最適な細胞ソースであること、綿状の人工骨充填材であるReBOSSISはその特性上、歯髄幹細胞と相性が良く、高い骨再生能力が見込めることから開発に成功する確率は高いと弊社では見ている。
※1 ReBOSSISは米国FDAによって骨折治療において既に認可されている製品で、安全性と高い骨再生誘導能力が証明されている。
生分解性素材でできており、骨再生後には消失するため、人工成分が体内に残留するリスクはない。
※2 神経堤細胞とは、外胚葉（将来皮膚や神経を形成する細胞）のうち、表皮になる部分と神経になる部分の境目に形成される細胞で、もともとは外胚葉由来の細胞だが、発生過程において体の中の様々な領域に移動し、移動した先で外胚葉由来の組織や器官のみならず、中胚葉や内胚葉由来の組織に分化することができる多分化能を持つ細胞。
ポイントは、非侵襲性治療が可能なこと、低コストでの治療が可能になることの2点が挙げられる。
従来は形成外科手術が数回必要で、侵襲性が高いことが課題となっていた。
歯髄幹細胞を用いた再生医療による治療法が確立されれば、こうした課題も解決される。
現在、試験管レベルで歯髄幹細胞と人工充填材の最適化の検討を進めており、製剤化するまでに1年程度かかる見通しだ。
開発が順調に進めば2021年半ば頃に非臨床試験を開始し、動物での骨再生能力の効果を検証していくことになる。
臨床開発においての課題は、乳児が対象となるため臨床試験のプロトコルをどのように策定するか、また被験者のリクルートメントをどのように進めていくかと言う点が挙げられる。
なお、口唇口蓋裂の新生児は日本では500～600人に1人の割合（約1,500人/年）で発生すると言われている。
また、持田製薬と2020年3月に腸管神経節細胞僅少症等の消化器領域の希少疾患・難病を対象とした共同事業化契約を締結した。
契約の内容は、同社が持田製薬に対して、歯髄幹細胞を用いた再生医療等製品「GCT-102」の国内における研究・開発・販売・使用する（同社から独占的に供給を受ける権利を含む）独占的権利を付与するというもの。
また、本再生医療等製品の開発では、同社が主に製造及び非臨床試験を担当し、持田製薬が主に治験・薬事申請・流通販売・市販後の安全性情報の調査を担当することになる。
腸管神経節細胞僅少症は腸管の蠕動運動を司る神経細胞の不足により腸閉塞症状を引き起こす難病（指定難病101）で、効果的な治療方法がいまだ確立されていない疾患である。
歯髄幹細胞は腸管神経節細胞と同じ神経堤由来の細胞であるため、不足している腸管神経節細胞を歯髄幹細胞の投与によって補うことで、腸管蠕動運動機能の回復が見込まれる。
患者数は年間約100人と少ないが、同様の疾患が8つ程度あり、すべての患者数を合計すれば年間1万人程度の患者数となる。
同社は腸管神経節細胞僅少症の開発に成功すれば、これら類似疾患に適用拡大していく方針となっている。
今後、MCBによって製造された「GCT-102」を用いて同社が非臨床試験を行い、数年内の臨床試験の開始を目指している。
そのほか、各大学と「骨関連疾患」「眼関連疾患」「脳性まひ」「末梢神経麻痺」「脊髄損傷」についての共同研究契約を締結している。
いずれも歯髄幹細胞の長所である骨及び神経再生能力が生かせる分野となっている。
特に「脊髄損傷」については、末梢神経と比べて自己再生能力が著しく低いため、患者は一生涯に渡って、歩行困難や感覚麻痺といった不自由な生活を余儀なくされる。
治療薬は無く、現在はリハビリテーションが行われる程度で効果も限定的となっており、新たな治療法が強く望まれている疾患となる。
歯髄幹細胞についてはこれまでの研究成果により、優れた神経保護作用及び神経再生能力によって神経機能の低下を防いだり、失った神経機能を回復したりする可能性のあることが確認されており注目度も大きい。
現在、同社は各大学と共同でヒトの歯髄幹細胞を用いた非臨床研究を進めているが、今後はGCTP/GMPに準拠した臨床用のMCBで製造された歯髄幹細胞を用いて、医師主導の臨床研究を実施し、良好な結果が得られれば製薬企業とのライセンス交渉を進めていく戦略となっている。
既述の通り、MCBの製造法は2020年3月にニコン・セル・イノベーションで確立しており、今後、安定供給体制が構築した段階で、臨床用の再生医療等製品をアカデミアや企業に提供していく予定となっている。
時期的には2021年中を目標としている。
このため、早ければ医師主導の臨床研究が2022年頃に実施される見通しで、その結果を持って製薬企業とのライセンス交渉に臨むことになる。
なお、セルテクノロジーが子会社化される以前に、第一三共 (T:4568)と中枢神経疾患領域で、エーザイ (T:4523)と神経変性疾患領域で、積水化学工業 (T:4204)と歯周病関係でそれぞれアーリーステージの共同研究を実施していたことから、まずは、これら企業との交渉を進めていくものと予想される。
パイプラインの進捗としては既に共同事業化契約を締結している持田製薬とのプロジェクトが早く進みそうだが、潜在的な市場規模としては「脊髄損傷」が大きいと弊社では見ている。
NPO法人日本せきずい基金によれば患者数が国内で10万人を超えているためだ。
歯髄幹細胞を投与しても損傷を受けた中枢神経がすべて元の状態に修復されるわけではないが、麻痺した機能の一部でも改善することができればニーズは十分あると見られる。
事故で脊髄が損傷し四肢麻痺となった患者が歯髄幹細胞を投与して、ボールを投げられるまで回復した事例もあるだけに、今後の開発状況が注目される。
(2) 心臓内幹細胞2020年2月にノーリツ鋼機 (T:7744)より日本再生医療の株式を取得し、完全子会社化した。
日本再生医療では、小児先天性疾患を対象とした世界初となる心臓内幹細胞を用いた再生医療等製品の開発を進めている。
現在、第3相臨床試験の段階にある。
年間の患者数は300～500人と少ないため、予定症例数も数十例程度になりそうで、順調に進めば2～3年程度で臨床試験を完了できるものと予想される。
また、同製品は先駆け審査指定制度※の対象品目に指定されており、審査期間は従来の半分程度の期間で行われることになる。
他家移植向けの研究開発も2021年以降に進めていく予定にしている。
国内での開発に成功すれば海外での展開も視野に入れており、今後の動向が注目される。
※対象疾患の重篤性など一定の要件を満たす画期的な新薬などについて、開発の早期段階から対象品目に指定し、薬事承認に関する相談・審査で優先的な取扱いをすることで、承認審査の期間を短縮することを目的としたもので、同制度を活用することにより審査期間の目標を従来の約半分となる6ヶ月に短縮することが可能となる。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲）