［東京 ６日 ロイター］ - 日本経済新聞社は６日、日経平均株価の構成銘柄として、市場流動性の観点から任天堂、キーエンス、村田製作所を採用すると発表した。１０月１日の算出から入れ替える。
セクター間の銘柄過不足の調整で、日清紡ホールディングス、東洋製缶グループホールディングス、スカパーＪＳＡＴホールディングスは除外する。
日経平均のようなインデックスに採用される銘柄は、インデックス運用するパッシブ投資家からの実需を見込んだ買いが入りやすい。市場では事前に思惑が出ていたが「好地合いの中にあって買いの手掛かりになる可能性がある」と、ニッセイ基礎研究所の井出真吾チーフ株式ストラテジストはみている。
とりわけ任天堂は足元で、年初来高値６万９８３０円を大きく下回る５万５０００円台での推移となっており「あらためて織り込みが進みやすい」（井出氏）という。
日本経済新聞社は１０月１日から、指数算出における採用株価の水準調整で、従来用いていた「みなし額面」を「株価換算係数」に変更する。キーエンスはセクターを「技術」とし株価換算係数は０．１とする。同じく村田製作所は「技術」で換算係数０．８、任天堂は「消費」で０．１とした。
一方、双日、ＴＤＫ、トヨタ自動車の３銘柄のみなし額面を９月２９日から変更する。株式分割や併合に伴うもので、双日は５００円から２５００円に、ＴＤＫは５０円から３分の５０円に、トヨタ自動車は５０円から１０円に、それぞれ変更する。