［東京 ４日 ロイター］ - 前場の東京株式市場で日経平均は、前営業日比３９円２１銭安の２万７６２６円７７銭と、続落して午前の取引を終えた。大きな手がかりに乏しく、方向感を欠く動きとなった。朝方に小高く始まった後は、前週末の終値を挟んだ一進一退が続いた。
日経平均は小高く寄り付き、一時約９０円高に上値を伸ばしたが、その後はマイナスに沈んで約９０円安に下落した。中盤から前引けにかけては、前週末終値を挟んだ小動きが続いた。
米雇用統計を経て「目先の大きな材料が一巡した」（国内証券）とされ、手がかりに乏しかった。海運や鉱業といった市況関連がしっかりだった一方、半導体関連がさえなかった。ただ、このほかの業種別などの目立った特色はなく「基本的には循環物色」（しんきんアセットマネジメント投信の藤原直樹運用本部長）とみられている。
米金融政策のタカ派織り込みが進む中、株価は底堅い動きとみられているが「（株価が）次の段階に行くには、日柄調整が必要かもしれない」（藤原氏）との見方も聞かれた。
きょうから東証の新市場区分がスタートしたが「かなり以前から周知されていたので影響は小さい」（別の国内証券）と受け止められている。
ＴＯＰＩＸは０．０６％高の１９４５．５１ポイントで午前の取引を終了。プライム市場の売買代金は１兆０５０６億８２００万円だった。東証３３業種では、値上がりは海運業や医薬品、鉱業など１６業種で、値下がりはその他 金融業や陸運業、空運業など１７業種だった。
個別では、東京エレクトロンなどの半導体関連が総じて軟調。ファーストリテイリングもさえなかった。一方、ソフトバンクグループやアステラス製薬はしっかり。
プライム市場の騰落数は、値上がりが１０８２銘柄（５８％）、値下がりは６９９銘柄（３８％）、変わらずは５８銘柄（３％）だった。