米CPIの結果待ちで様子見ムード、売買高は9億株を下回る薄商い【クロージング】

13日の日経平均は反発。
142.11円高の26478.77円（出来高概算8億9000万株）で取引を終えた。
前日の下落に対する自律反発を狙った買いが先行して始まり、前場中盤には一時26543.07円まで水準を戻した。
ただ、今夜発表される6月の米消費者物価指数（CPI）の結果とそれを受けた米国市場の動向を見極めたいとして次第に模様眺めムードが広がり、買いが一巡した後は、26400円を挟んだ狭いレンジ内での動きにとどまった。


東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1200を超え、全体の6割超を占めた。
セクターでは、電気ガス、空運、パルプ紙、サービスなど24業種が上昇。
一方、鉱業、水産農林、保険など9業種が下落した。
指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG (TYO:9984)、ファーストリテ (TYO:9983)、東エレク (TYO:8035)、リクルートHD (TYO:6098)が堅調だった半面、KDDI (TYO:9433)、東京海上 (TYO:8766)、花王 (TYO:4452)、コナミG (TYO:9766)、NTTデータ (TYO:9613)が軟化した。


前日の米国市場は、景気後退懸念によるリスクオフの展開が続き、主要3株価指数はいずれも続落した。
ただ、東京市場では、前日に先回りする形で下落していただけに、本日は半導体関連などを中心に自律反発狙いの買いが先行する形となった。
また、国内でも新型コロナウイルスの感染再拡大を警戒する声が高まっているが、まん延防止等重点措置など行動制限をかける議論にはなっておらず、空運や小売などリオープン関連株高が相場を支えた。
ただし、CPI発表待ちのなかで出来高は8億9000万株と4月22日以来の10億株割れとなるなど薄商いだった。


6月の米CPIが注目されているが、前回の5月のCPIは市場予想を上回ったことで米連邦準備理事会（FRB）が大幅利上げ観測につながり、株式市場はCPIショックとなった記憶が新しいだけに、6月のCPIにおいても同様な動きになることへの警戒感が強まっている。
CPIの市場予想は前年同月比8.8％増で、この水準を大きく上振れする結果になれば、さらなる利上げが強化されるのではないかという不安感を招き相場に冷や水を浴びせる可能性があり、CPIとそれを受けた米国市場の動向が注目される。