[日経平均株価・TOPIX(表)]
日経平均;27732.68;+302.38TOPIX;1933.79;+18.14
[寄り付き概況]
8日の日経平均は302.38円高の27732.68円と反発して取引を開始した。
前日7日の米国株式市場は反発。
ダウ平均は435.98ドル高の31581.28ドル、ナスダックは246.99ポイント高の11791.90で取引を終了した。
取引開始時点では売り買いが交錯したが、その後、NY原油先物が1月来の安値を更新し、さらに長期金利が低下したことから、物価を巡る警戒感が緩和し買い戻しが強まった。
連邦準備制度理事会(FRB)のブレイナード副議長が過剰な利上げリスクに言及したほか、地区連銀経済報告(ベージュブック)でも7月以降の経済活動が横ばいと下方修正され、物価上昇ペースも鈍化が報告されたため金利がさらに低下し相場を一段と押し上げた。
今日の東京株式市場は買いが先行した。
昨日の米株式市場で主要指数が上昇したことが東京市場の株価の支えとなった。
また、このところ日経平均は200日移動平均線近辺での推移となっており、押し目狙いの買いが入りやすい水準となっているとの見方もあった。
一方、今晩、欧州中央銀行(ECB)理事会の結果発表、ラガルドECB総裁の記者会見、パウエル米連邦準備制度理事会(FRB)議長の討論会参加など金融関連のイベントが控えており、これらを見極めたいとして積極的な買いを見送る向きもあったが、寄付き段階では買いが優勢だった。
なお、取引開始前に発表された4-6月期の実質国内総生産(GDP)改定値は年率換算で3.5%増だった。
速報値は年率2.2%増だった。
QUICKがまとめた民間予測の中央値は年率2.9%増だった。
同じく、取引開始前に発表された対外及び対内証券売買契約などの状況(週間)によると、海外投資家は8月28日-9月3日に国内株を2週連続で売り越した。
売越額は7042億円だった。
セクター別では、空運業、水産・農林業、ゴム製品、医薬品、サービス業などが上昇。
他方、鉱業、石油石炭製品が下落している。
東証プライムの売買代金上位では、JAL (TYO:9201)、メルカリ (TYO:4385)、デンソー (TYO:6902)、NTT (TYO:9432)、キーエンス (TYO:6861)、オリンパス (TYO:7733)、みずほ (TYO:8411)、りそなHD (TYO:8308)、富士通 (TYO:6702)、ファナック (TYO:6954)、資生堂 (TYO:4911)、リクルートHD (TYO:6098)、レノバ (TYO:9519)、武田薬 (TYO:4502)などが値上がり率上位、INPEX (TYO:1605)、出光興産 (TYO:5019)、三菱自 (TYO:7211)、三菱重 (TYO:7011)などが値下がり率上位に並んでいる。
日経平均;27732.68;+302.38TOPIX;1933.79;+18.14
[寄り付き概況]
8日の日経平均は302.38円高の27732.68円と反発して取引を開始した。
前日7日の米国株式市場は反発。
ダウ平均は435.98ドル高の31581.28ドル、ナスダックは246.99ポイント高の11791.90で取引を終了した。
取引開始時点では売り買いが交錯したが、その後、NY原油先物が1月来の安値を更新し、さらに長期金利が低下したことから、物価を巡る警戒感が緩和し買い戻しが強まった。
連邦準備制度理事会(FRB)のブレイナード副議長が過剰な利上げリスクに言及したほか、地区連銀経済報告(ベージュブック)でも7月以降の経済活動が横ばいと下方修正され、物価上昇ペースも鈍化が報告されたため金利がさらに低下し相場を一段と押し上げた。
今日の東京株式市場は買いが先行した。
昨日の米株式市場で主要指数が上昇したことが東京市場の株価の支えとなった。
また、このところ日経平均は200日移動平均線近辺での推移となっており、押し目狙いの買いが入りやすい水準となっているとの見方もあった。
一方、今晩、欧州中央銀行(ECB)理事会の結果発表、ラガルドECB総裁の記者会見、パウエル米連邦準備制度理事会(FRB)議長の討論会参加など金融関連のイベントが控えており、これらを見極めたいとして積極的な買いを見送る向きもあったが、寄付き段階では買いが優勢だった。
なお、取引開始前に発表された4-6月期の実質国内総生産(GDP)改定値は年率換算で3.5%増だった。
速報値は年率2.2%増だった。
QUICKがまとめた民間予測の中央値は年率2.9%増だった。
同じく、取引開始前に発表された対外及び対内証券売買契約などの状況(週間)によると、海外投資家は8月28日-9月3日に国内株を2週連続で売り越した。
売越額は7042億円だった。
セクター別では、空運業、水産・農林業、ゴム製品、医薬品、サービス業などが上昇。
他方、鉱業、石油石炭製品が下落している。
東証プライムの売買代金上位では、JAL (TYO:9201)、メルカリ (TYO:4385)、デンソー (TYO:6902)、NTT (TYO:9432)、キーエンス (TYO:6861)、オリンパス (TYO:7733)、みずほ (TYO:8411)、りそなHD (TYO:8308)、富士通 (TYO:6702)、ファナック (TYO:6954)、資生堂 (TYO:4911)、リクルートHD (TYO:6098)、レノバ (TYO:9519)、武田薬 (TYO:4502)などが値上がり率上位、INPEX (TYO:1605)、出光興産 (TYO:5019)、三菱自 (TYO:7211)、三菱重 (TYO:7011)などが値下がり率上位に並んでいる。