［１５日 ロイター］ - Ｓ＆Ｐグローバルは１５日、気候変動が企業活動に及ぼす影響についての分析を発表し、同社のＳ＆Ｐ世界１２００指数を構成する大企業の９０％超で、２０５０年代までに少なくとも各社１つの企業資産に対し物的な影響が極めて高い確率で及ぶようになると指摘した。異常高温や異常低温、山火事、水資源、干ばつ、海岸や河川流域の洪水、強い熱帯低気圧や暴風などを具体的に挙げた。
現状のままで進めば、９０年代までには比率が大企業の９８％に達するとした。ただ、パリ協定に沿って今世紀末までの気温上昇を産業革命前との比較で２度未満に抑えられれば、大企業の３９％にとどめられる可能性があるという。
Ｓ＆Ｐグローバルは気候変動の金融的な影響に対応したい投資家や企業向けに、大気や土地や海洋を物理学や化学、生物学の各面から評価する気候モデルを作成。現状では企業２万社超の計８７万カ所の資産リスクをカバーしているという。