日経平均は7日続伸、円安を追い風に20400円台回復

日経平均は7日続伸。
前週末22日の米国株式市場は下落したが、早期利上げ観測の再燃によって円相場が1ドル＝121円半ばへと円安に振れたことや、シカゴ日経225先物清算値が20365円だったことが先高感につながり、本日の日経平均は66円高からスタートした。
25日は米国・英国などが休場となり海外勢のフローは減少したものの、日経平均は寄り付き後も上げ幅を拡大する展開となり、前場後半には20400円台を回復。
後場には関東地方で発生した地震により一時伸び悩む場面もあったものの、おおむね堅調に推移した。
大引けの日経平均は前週末比149.36円高の20413.77円となった。
東証1部の売買高は20億5248万株、売買代金は2兆1467億円だった。
業種別では、電気・ガス業、その他金融業、空運業が上昇率上位だった。
一方、下落したのは倉庫・運輸関連業、精密機械、証券、食料品の4業種のみだった。
個別では、トヨタ自 (TOKYO:7203)、みずほ (TOKYO:8411)、ソフトバンク (TOKYO:9984)、三菱ＵＦＪ (TOKYO:8306)、ソニー (TOKYO:6758)など売買代金上位は全般堅調。
東電力 (TOKYO:9501)や双日 (TOKYO:2768)は7％前後の上昇。
三菱重工 (TOKYO:7011)、シャープ (TOKYO:6753)の上げも目立った。
また、アイロムＨＤ (TOKYO:2372)、クボテック (TOKYO:7709)、日コンベヤ (TOKYO:6375)などが東証1部上昇率上位となった。
一方、東芝 (TOKYO:6502)、野村 (TOKYO:8604)、キヤノン (TOKYO:7751)、日立 (TOKYO:6501)などが軟調。
また、プリマハム (TOKYO:2281)、三陽商 (TOKYO:8011)、タカタ (TOKYO:7312)などが東証1部下落率上位となった。