18日のNY市場は下落

[NYDow・NasDaq・CME（表）]

NYDOW;33296.96;-613.89
Nasdaq;10957.01;-138.10
CME225;26470;-260（大証比)

[NY市場データ]

18日のNY市場は下落。
ダウ平均は613.89ドル安の33,296.96ドル、ナスダックは138.10ポイント安の10,957.01で取引を終了した。
12月生産者物価指数（PPI）が予想以上に鈍化し、インフレ圧力の低下で金利先高懸念が後退したため、上昇スタート。
一方、12月小売売上高や12月鉱工業生産が予想以上に悪化し景気減速が明らかになる中、クリーブランド連銀のメスター総裁が追加利上げが必要とタカ派姿勢を再表明したため、売りに転じた。
さらに、セントルイス連銀のブラード総裁も次回会合での0.5ポイントの利上げの必要性を指摘するなど、FRB高官のタカ派発言が相次いだため、過剰な利上げにより景気が損なわれるとの警戒感が強まり終盤にかけ、売りが加速した。
金利の低下で上昇していたナスダック総合指数も下落に転じ、主要株価指数は下げ幅を拡大して終了。
セクター別では、特に、銀行や食品・飲料・タバコが下落した。
シカゴ日経225先物清算値は大阪日中比260円安の26470円。
ADR市場では、対東証比較（1ドル128.83円換算）でトヨタ自 (TYO:7203)、ソニーＧ (TYO:6758)、ファナック (TYO:6954)、ファーストリテ (TYO:9983)、任天堂 (TYO:7974)、デンソー (TYO:6902)、オリンパス (TYO:7733)などをはじめ、ほぼ全面安となった。