リコー、アーレスティ、イクヨなど

(TYO:6752) パナHD　1464　+39.5大幅続伸で連日の高値更新。
前日にグループ戦略説明会を開催している。
今後は競争力強化に徹するステージから成長ステージへギアを上げ、目指す姿の解像度を上げて変革を加速するとしている。
グループ戦略の重点3事業として、車載電池、空質空調、SCMソフトウエアなどを挙げ、とりわけ、車載電池は30年度に22年度比約4倍となる200GWhを目指すと明示しているもよう。


(TYO:3038) 神戸物産　4075　+85大幅反発。
前日に4月の月次動向を発表している。
売上高は前年同月比12.5％増、営業利益は同16.8％増となっている。
売上高の順調な推移が確認されているほか、営業利益は23年10月期に入って最大の増益率となっている。
継続的にテレビ番組や SNSなどで取り上げられていることが売上高の増加に貢献しているもよう。
利便性の高い冷凍野菜の他、セール対象商品なども好調な売れ行きとなっているようだ。


(TYO:7752) リコー　1134　+81大幅続伸。
東芝 (TYO:6502)とオフィス向け複合機やコピー機など事務機の生産部門を統合すると報じられている。
本日にも発表するもようだ。
両社では生産や設計、開発機能を集約した統合新会社を24年に立ち上げ、出荷ベースで世界最大手になるもよう。
出資比率は同社が過半を握るとされている。
企業の業務デジタル化やオフィス離れで事務機の需要が急減しているなか、業界再編の動きをポジティブ視する動きが優勢に。


(TYO:4676) フジHD　1374　+53大幅反発。
前日に自己株式の取得実施を発表、買い材料視される展開になった。
発行済み株式数の4.4％に当たる1000万株、100億円を取得上限としており、取得期間は19日から24年3月31日まで。
機動的な資本政策を遂行し、資本効率の向上を通じて資本収益性を高めることで、株主利益の向上を図ることが目的としている。
株価が昨年来の
高値水準にある中、一段の需給改善につながるとの期待が先行する形に。


(TYO:8358) スルガ銀　521　+11大幅続伸。
前日にクレディセゾンとの資本業務提携を正式に発表。
クレディセゾンが同行株の15.12％を保有して持分法適用会社化、同行でもクレディセゾン株4.44％を保有する。
前日伝わった観測報道に沿った内容ではあるが、加えて、発行済み株式数の18.58％、220億円を上限とする自社株買いの実施も発表している。
資本提携に伴う株式価値の希薄化も抑制されることになり、追加の支援材料となる形へ。


(TYO:6088) シグマクシス　1249　+45大幅反発。
東海東京証券では投資判断「アウトパフォーム」を継続し、目標株価を1800円から2800円にまで引き上げている。
事業成長のために必要なコンサルタント能力の拡充を継続、コンサルタントが多く入社した効果によって、今期業績は会社計画を上回るとみている。
加えて、25年3月期は新規事業やサービス開発などを支援するプロジェクト受注の増加を見込み、増益率は3割超と一段の拡大を予想しているようだ。


(TYO:5852) アーレスティ　684　+91急騰。
前日に23年3月期の決算を発表、営業利益は0.2億円となり、4月27日に下方修正した水準での着地に。
前期大幅赤字からは黒字転換となる。
一方、24年3月期は22億円と大幅な増益の見通しとしている。
年間配当金も前期比5円増の15円を計画へ。
とりわけ、ダイカストの北米セグメントにおける収益回復を想定しているようだ。
業績変化率の大きさにインパクトが先行へ。


(TYO:3667) enish　474　0いってこい。
全世界同時リリース予定のTVアニメ『ゆるキャン△』初となるオンラインゲーム「ゆるキャン△つなげるみんなのオールインワン！！」について、リリースを6月15日に延期すると発表。
初動ダウンロードがかなりの数で、サーバーへの負荷が予測されることで、品質向上などに取り組む必要があるもよう。
3度目の延期で失望売りに。
ただ、直近高値（569円）から20％超下落したため、値ごろ買いも入る。


(TYO:7273) イクヨ　1501　-293急落。
前日に23年3月期の決算を発表、営業利益は7億円で前期比95.2％増となり、従来計画の4.5億円を大きく上振れる着地に。
一方、24年3月期は3.4億円で一転して同51.6％の大幅減益見通しとしている。
第3四半期までの状況から、前期業績の上振れ期待などは高かったとみられ、前日は期待感先取りで株価が急伸していたことから、大幅減益見通しを受けた反動売りも強まる状況となっているもよう。


(TYO:2778) パレモ・HD　211　+15大幅反発。
「継続企業の前提に関する注記」について、本日提出予定の有価証券報告書より記載を解消することになったと発表、買い安心感の高まりにつながった。
5月19日を期限としていた借入金に関し、570百万円を各金融機関の融資残高に応じて均等に返済し、返済後の融資残高に関しては、24年5月20日まで引き続き残高を維持してもらう旨が同意されたもようだ。
今後も運転資金及び投資資金を十分に賄える状況と判断。