日経平均は大幅続伸、ギリシャ問題への警戒感後退で買い先行

日経平均は大幅続伸。
ユーロ圏首脳会議において、ギリシャが財政改革を確実に実行することを条件に金融支援交渉を始めることで合意したことを受けて、13日の欧米株式市場は上昇。
こうした流れから、日経平均も265円高で20300円台を回復してスタートした。
朝方には一時20435.53円（前日比345.76円高）まで上昇したが、買い一巡後は20400円を挟んだもみ合いが続いた。
上海総合指数は前日終値を挟んで推移していたが、後場に入ると下げ幅を拡大し、日経平均も大引けにかけてやや上げ渋る場面があった。
大引けの日経平均は前日比295.56円高の20385.33円となった。
東証1部の売買高は24億6268万株、売買代金は2兆6590億円だった。
業種別では、全33業種がプラスとなり、証券、非鉄金属、ゴム製品が上昇率上位だった。
一方、精密機械、食料品、水産・農林業は小幅な上昇にとどまった。
個別では、東電力 (TOKYO:9501)、トヨタ自 (TOKYO:7203)、三菱ＵＦＪ (TOKYO:8306)、みずほ (TOKYO:8411)、ソフトバンクグ (TOKYO:9984)など売買代金上位は全般堅調。
野村 (TOKYO:8604)が4％を超える上昇となったほか、富士重 (TOKYO:7270)、東京海上 (TOKYO:8766)、アルプス (TOKYO:6770)は3％超の上昇に。
また、エクセル (TOKYO:7591)、アクリーティブ (TOKYO:8423)、三信電気 (TOKYO:8150)などが東証1部上昇率上位となった。
一方、ソニー (TOKYO:6758)、任天堂 (TOKYO:7974)、良品計画 (TOKYO:7453)などが軟調。
また、大豊建 (TOKYO:1822)、フィード・ワン (TOKYO:2060)、アダストリア (TOKYO:2685)などが東証1部下落率上位となった。