日経平均は続落、米中株安を受けて一時20300円割れ

日経平均は続落。
前週末24日の米国市場では、7月の中国製造業PMI速報値が1年3ヶ月ぶりの低水準となったことが嫌気され、NYダウが163ドル安となった。
こうした流れを受けて、日経平均も170円安からスタートしたが、前場には先物へのまとまった買いを受けて20500円手前まで急速に値を戻す場面があった。
ただ、上海総合指数が下げ幅を広げ節目の4000ptを割り込むと、日経平均も後場に一時20278.73円（前週末比265.80円安）まで下落した。
大引けの日経平均は前週末比194.43円安の20350.10円となった。
東証1部の売買高は18億8805万株、売買代金は2兆2330億円だった。
業種別では、その他金融業、その他製品、化学が下落率上位だった。
一方、上昇したのは海運業、ゴム製品、鉱業の3業種のみだった。
個別では、トヨタ自 (TOKYO:7203)、三井住友 (TOKYO:8316)、ソニー (TOKYO:6758)、東電力 (TOKYO:9501)、ソフトバンクグ (TOKYO:9984)などが軟調。
エーザイ (TOKYO:4523)、良品計画 (TOKYO:7453)、任天堂 (TOKYO:7974)は4％を超える下落に。
また、日立ハイテク (TOKYO:8036)、キユソ流通 (TOKYO:9369)、新日無 (TOKYO:6911)などが東証1部下落率上位となった。
一方、三菱ＵＦＪ (TOKYO:8306)、みずほ (TOKYO:8411)、ファナック (TOKYO:6954)、ファーストリテ (TOKYO:9983)などが堅調。
ＫＬａｂ (TOKYO:3656)は6％近い上昇に。
また、明治海 (TOKYO:9115)、ワタベ (TOKYO:4696)、ＮＥＸＹＺ (TOKYO:4346)などが東証1部上昇率上位となった。