*09:52JST 概況からBRICsを知ろう ブラジル株式市場は反発、中国当局が一連の景気対策を発表
【ブラジル】ボベスパ指数 117120.98 +1.11％
28日のブラジル株式市場は反発。
主要株価指数のボベスパ指数は前日比1283.77ポイント高(+1.11％)の117120.98で引けた。
日中の取引レンジは115835.71 - 117252.99となった。
買いが先行した後はしばらく狭いレンジでもみ合ったが、終盤上げ幅を拡大させた。
海外株高を受け、ブラジル株にも買いが広がった。
また、中国当局が一連の景気対策を発表していることも支援材料。
ほかに、米金融政策の不透明感の後退などが買い安心感を与えた。
【ロシア】MOEX指数 3198.72 +1.31％
28日のロシア株式市場は続伸。
主要株価指数のMOEXロシア指数は前日比41.39ポイント高(+1.31％)の3198.72ポイントで引けた。
日中の取引レンジは3161.36 - 3202.24となった。
買いが先行した後は上げ幅をじりじりと拡大させた。
この日の欧米やアジア市場の上昇を受け、ロシア株にも買いが広がった。
また、中国の景気対策の発表や米金融政策の不透明感の後退も支援材料。
国内では、企業配当に対する期待の高まりが指数をサポートした。
【インド】SENSEX指数 64996.60 +0.17%
28日のインドSENSEX指数は強含み。
前日比110.09ポイント高(+0.17％)の64996.60、ナショナル証券取引所の主要50社株価指数ニフティは同40.25ポイント高(+0.21％)の19306.05で取引を終えた。
おおむねプラス圏で推移し、終盤上げ幅をやや縮小させた。
この日のアジア市場の上昇を受け、インド株も買いが先行。
また、米金融政策の不透明感が後退していることも好感された。
ほかに、銀行流動性の改善期待などが同セクターの支援材料となった。
【中国本土】上海総合指数 3098.64 +1.13％
週明け28日の上海総合指数は、主要指標の上海総合指数が前営業日比34.56ポイント高（+1.13％）の3098.64ポイントと反発した。
株式市場の活性化策が材料視される流れ。
関連部局は27日、市場活性化に向けた一連の措置を発表した。
28日から株式取引の印紙税が半減されたほか、信用取引の保証金率も引き下げられる（9月8日引け後に適用）。
新規株式公開（IPO）の引き締めや、大株主の保有株売却の制限なども決定された。
経済対策の期待感も根強い。
当局は断続的に支援策を打ち出している。
足元では、関連当局が住宅ローン規制の緩和に踏み切る見込みだ。
もっとも、中国の景気懸念は根強く、指数は引けにかけて上げ幅を縮小している。
28日のブラジル株式市場は反発。
主要株価指数のボベスパ指数は前日比1283.77ポイント高(+1.11％)の117120.98で引けた。
日中の取引レンジは115835.71 - 117252.99となった。
買いが先行した後はしばらく狭いレンジでもみ合ったが、終盤上げ幅を拡大させた。
海外株高を受け、ブラジル株にも買いが広がった。
また、中国当局が一連の景気対策を発表していることも支援材料。
ほかに、米金融政策の不透明感の後退などが買い安心感を与えた。
【ロシア】MOEX指数 3198.72 +1.31％
28日のロシア株式市場は続伸。
主要株価指数のMOEXロシア指数は前日比41.39ポイント高(+1.31％)の3198.72ポイントで引けた。
日中の取引レンジは3161.36 - 3202.24となった。
買いが先行した後は上げ幅をじりじりと拡大させた。
この日の欧米やアジア市場の上昇を受け、ロシア株にも買いが広がった。
また、中国の景気対策の発表や米金融政策の不透明感の後退も支援材料。
国内では、企業配当に対する期待の高まりが指数をサポートした。
【インド】SENSEX指数 64996.60 +0.17%
28日のインドSENSEX指数は強含み。
前日比110.09ポイント高(+0.17％)の64996.60、ナショナル証券取引所の主要50社株価指数ニフティは同40.25ポイント高(+0.21％)の19306.05で取引を終えた。
おおむねプラス圏で推移し、終盤上げ幅をやや縮小させた。
この日のアジア市場の上昇を受け、インド株も買いが先行。
また、米金融政策の不透明感が後退していることも好感された。
ほかに、銀行流動性の改善期待などが同セクターの支援材料となった。
【中国本土】上海総合指数 3098.64 +1.13％
週明け28日の上海総合指数は、主要指標の上海総合指数が前営業日比34.56ポイント高（+1.13％）の3098.64ポイントと反発した。
株式市場の活性化策が材料視される流れ。
関連部局は27日、市場活性化に向けた一連の措置を発表した。
28日から株式取引の印紙税が半減されたほか、信用取引の保証金率も引き下げられる（9月8日引け後に適用）。
新規株式公開（IPO）の引き締めや、大株主の保有株売却の制限なども決定された。
経済対策の期待感も根強い。
当局は断続的に支援策を打ち出している。
足元では、関連当局が住宅ローン規制の緩和に踏み切る見込みだ。
もっとも、中国の景気懸念は根強く、指数は引けにかけて上げ幅を縮小している。