［１３日 ロイター］ - 米国株式市場はＳ＆Ｐ総合５００種とナスダック総合が反発して取引を終えた。８月の米消費者物価指数（ＣＰＩ）で食品・エネルギーを除くコア指数が約２年ぶりの小幅な伸びにとどまったことを受け、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が来週の会合で金利を据え置く可能性が強まった。
大型成長株のテスラ、メタ・プラットフォームズ、マイクロソフト、アマゾン・ドット・コムは１％超上昇した。
前日に新型ｉＰｈｏｎｅを発表したアップルは続落し、１．２％安となった。
米労働省が１３日発表した８月のＣＰＩは前年比３．７％上昇と２カ月連続で加速し、市場予想も上回ったが、コア指数は約２年ぶりの小幅な伸びにとどまった。
ＣＭＥのフェドウオッチによると、トレーダーは来週の米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）で金利が据え置かれる確率を９７％、１１月の会合では６１％と予想している。
クロスマーク・グローバル・インベストメントのチーフ市場ストラテジスト、ビクトリア・フェルナンデス氏は「ＦＲＢは据え置きが予想されている時に２５ベーシスポイント（ｂｐ）利上げしてショックを与えることはしたくないだろう」としつつ、年内追加利上げの可能性は完全には排除されていないと述べた。
Ｓ＆Ｐ５００公益事業指数が１．２％高。ディフェンシブセクターが買われ、１４日発表の卸売物価指数（ＰＰＩ）や小売統計を控えた警戒感を反映した。
一般消費財も０．９％上昇。フォード・モーターがピックアップトラック「Ｆ１５０」のハイブリッド版について、２０２４年に生産を倍増する計画を明らかにし、１．５％高となった。
シティグループは１．７％上昇。同行のジェーン・フレイザー最高経営責任者（ＣＥＯ）は、幹部の体制を大幅に変える組織再編を発表した。組織の簡素化とさらなる人員削減が狙いで、フレイザー氏の直接的な監督権限が強化される。
中国の電気自動車（ＥＶ）メーカー、蔚来汽車（ＮＩＯ）と小鵬汽車（シャオペン）の米上場株はそれぞれ４．７％安と３．１％安。欧州委員会が国家補助金の恩恵を受けている中国製ＥＶに対する関税導入の是非について調査を開始した。
Ｓ＆Ｐ５００は値下がり銘柄数が値上がり銘柄数を１．５対１の比率で上回った。
米取引所の合算出来高は９９億株。直近２０営業日の平均も９９億株。
終値 前日比 ％ 始値 高値 安値 コード
ダウ工業株３０種 34575.53 -70.46 -0.20 34667.28 34767.11 34509.95
前営業日終値 34645.99
ナスダック総合 13813.59 +39.96 +0.29 13773.67 13868.57 13733.82
前営業日終値 13773.62
Ｓ＆Ｐ総合５００種 4467.44 +5.54 +0.12 4462.65 4479.39 4453.52
前営業日終値 4461.90
ダウ輸送株２０種 15229.42 +25.94 +0.17
ダウ公共株１５種 885.69 +10.45 +1.19
フィラデルフィア半導体 3560.46 +19.37 +0.55
ＶＩＸ指数 13.48 -0.75 -5.27
Ｓ＆Ｐ一般消費財 1367.22 +12.15 +0.90
Ｓ＆Ｐ素材 511.09 -3.05 -0.59
Ｓ＆Ｐ工業 881.52 -5.91 -0.67
Ｓ＆Ｐ主要消費財 756.43 +1.93 +0.26
Ｓ＆Ｐ金融 575.36 -0.58 -0.10
Ｓ＆Ｐ不動産 226.86 -2.36 -1.03
Ｓ＆Ｐエネルギー 702.32 -5.39 -0.76
Ｓ＆Ｐヘルスケア 1543.72 +0.37 +0.02
Ｓ＆Ｐ通信サービス 229.52 +0.91 +0.40
Ｓ＆Ｐ情報技術 3024.55 +9.35 +0.31
Ｓ＆Ｐ公益事業 324.17 +3.86 +1.20
ＮＹＳＥ出来高 9.17億株
シカゴ日経先物12月限 ドル建て 32685 + 235 大阪比
シカゴ日経先物12月限 円建て 32635 + 185 大阪比