Noriyuki Hirata
［東京 ２５日 ロイター］ - 午前の東京株式市場で日経平均は、前営業日比１８７円９２銭高の３万２５９０円３３銭と反発した。日米の中銀会合を大きな波乱なく通過し、自律反発を期待した買いが優勢となった。
日経平均は１１４円高で寄り付いた。一時はマイナスに転じ方向感を欠く動きとなったが、時間外取引の米株先物の小じっかりした推移も支えとなり徐々に上げ幅を拡大した。一時２６１円高の３万２６６３円８２銭に上昇した。
日経平均は先週１１００円超下落していたこともあり、買い戻しが優勢となった。半導体関連株のほか、小売や食料品、建設といった内需株の物色が目立った。
新興株の東証マザーズ株価指数や米フィラデルフィア半導体指数（ＳＯＸ指数）の反発が先週末からみられ「売られすぎ感のある銘柄群を買い戻す動きが出ているようだ」（岩井コスモ証券の林卓郎投資情報センター長）との見方が聞かれた。
日銀の政策修正への思惑で買われていた金融株は売られており「循環物色の様相」（国内証券のストラテジスト）との指摘も出ている。
ＴＯＰＩＸは０．２７％高の２３８２．７９ポイントで午前の取引を終了した。東証プライム市場の売買代金は１兆５３７３億８１００万円だった。東証３３業種では、値上がりは医薬品や小売、食料品など２５業種で、値下がりは銀行や海運、保険など８業種だった。
アドバンテストやソフトバンクグループはしっかり、第一三共は大幅高だった。一方、三井住友ＦＧや東京海上ＨＬＤＧは軟調。トヨタ自動車はさえない。
東証プライム市場の騰落数は、値上がりが１３６０銘柄（７４％）、値下がりは４２９銘柄（２３％）、変わらずは４７銘柄（２％）だった。