日経平均は反落。 17日の米国市場では、8月NY連銀製造業景気指数が予想外に悪化したことを受けて売り先行で始まったが、その後8月NAHB住宅市場指数が予想と一致したことで上昇に転じ、NYダウは67ドル高となった。
こうした流れを受けて日経平均は20円高からスタートしたが、手掛かり材料に乏しいなか積極的な買いは限定的となり、前引けにかけてマイナスへと転じた。
後場には前日終値近くまで値を戻す場面もあったが、上海総合指数が下げ幅を拡大したことを受けて、大引けにかけて売り優勢の展開となった。
大引けの日経平均は前日比65.79円安の20554.47円となった。
東証1部の売買高は18億115万株、売買代金は2兆309億円だった。
業種別では、石油・石炭製品、鉱業、サービス業が下落率上位だった。
一方、海運業、銀行業、ゴム製品が上昇率上位だった。
個別では、東電力 (TOKYO:9501)、ソフトバンクグ (TOKYO:9984)、ファーストリテ (TOKYO:9983)、ＮＴＴ (TOKYO:9432)、コマツ (TOKYO:6301)などが軟調。
ＯＬＣ (TOKYO:4661)やミネベア (TOKYO:6479)、オリンパス (TOKYO:7733)は3％超の下落に。
また、ネクスト (TOKYO:2120)、光通信 (TOKYO:9435)、パソナ (TOKYO:2168)などが東証1部下落率上位となった。
一方、みずほ (TOKYO:8411)、三菱ＵＦＪ (TOKYO:8306)、トヨタ自 (TOKYO:7203)、三井住友 (TOKYO:8316)、武田薬品 (TOKYO:4502)などが堅調。
アルプス (TOKYO:6770)は5％近い上昇に。
また、ワイエイシイ (TOKYO:6298)、沖電線 (TOKYO:5815)、ファンコミ (TOKYO:2461)などが東証1部上昇率上位となった。