日経平均は大幅に5日続落。
21日の米国市場では、アジア・欧州株が全面安となったことに加え、NY原油先物相場が6年ぶりに40ドルを割り込んだことも嫌気され、NYダウは530ドル安と大幅に下落した。
こうした流れを受けて、日経平均は360円安からスタートすると、朝方は19000円水準での攻防となった。
注目された上海総合指数は3.8%安で取引を開始したが、その後下落率は9%に達する場面があった。
東京市場でもリスク回避の動きが強まり、日経平均は下げ幅を一時900円超に広げた。
大引けの日経平均は前週末比895.15円安の18540.68円となった。
東証1部の売買高は39億4933万株、売買代金は4兆1075億円だった。
業種別では、全33業種がマイナスとなり、銀行業、不動産業、鉄鋼は7%を超える下落となった。
個別では、トヨタ自 (TOKYO:7203)が7%近く下げ年初来安値を更新したほか、三菱UFJ (TOKYO:8306)、三井住友 (TOKYO:8316)、みずほ (TOKYO:8411)といったメガバンク株はいずれも8%超の下落。
東電力 (TOKYO:9501)、ソニー (TOKYO:6758)、任天堂 (TOKYO:7974)、三井不 (TOKYO:8801)なども8%前後下げた。
また、エイチーム (TOKYO:3662)、enish (TOKYO:3667)、アドバネクス (TOKYO:5998)などが東証1部下落率上位となった。
一方、東証1部値上がり銘柄は、一工薬 (TOKYO:4461)、サッポロHD (TOKYO:2501)、Jパイル (TOKYO:5288)、アグロカネショ (TOKYO:4955)などわずか8銘柄にとどまった。