日経平均は7日ぶり大幅反発。 25日の海外市場では、中国による追加の金融緩和発表を受けて欧州株が軒並み反発を見せた一方、米国株は大引けにかけて売り込まれNYダウが204ドル安となった。
本日の日経平均は87円高からスタートしたのち、マイナスに転じる場面も見られたが、前場はおおむね足元の急落に対する自律反発が優勢となった。
上海総合指数が節目の3000ptを回復してきたこともあり、先物を買戻す動きから日経平均は後場上げ幅を拡大する展開に。
500円を超える上昇で、上げ幅は今年最大となった。
大引けの日経平均は前日比570.13円高の18376.83円となった。
東証1部の売買高は34億4739万株、売買代金は3兆8000億円だった。
業種別では、全33業種がプラスとなり、電気・ガス業や保険業が5％を超える上昇となったほか、その他製品、その他金融業、電気機器が上昇率上位だった。
個別では、トヨタ自 (TOKYO:7203)、三菱ＵＦＪ (TOKYO:8306)、みずほ (TOKYO:8411)、三井住友 (TOKYO:8316)、ファナック (TOKYO:6954)など売買代金上位は全般堅調。
ファーストリテ (TOKYO:9983)が5％上昇したほか、東電力 (TOKYO:9501)が8％超、村田製 (TOKYO:6981)が10％超の大幅高に。
富士重 (TOKYO:7270)、日本電産 (TOKYO:6594)、アルプス (TOKYO:6770)、任天堂 (TOKYO:7974)、ＯＬＣ (TOKYO:4661)の上げも目立った。
また、イチケン (TOKYO:1847)、トレファク (TOKYO:3093)、トランコム (TOKYO:9058)などが東証1部上昇率上位となった。
一方、ソフトバンクグ (TOKYO:9984)が軟調。
コマツ (TOKYO:6301)も2％近い下落に。
また、日神不 (TOKYO:8881)、伊藤園 (TOKYO:2593)、大平金 (TOKYO:5541)などが東証1部下落率上位となった。