日経平均は続伸。 26日の米国株式市場は、ニューヨーク連銀のダドリー総裁が9月利上げに消極的な発言をしたことから大引けにかけて大きく上昇し、NYダウが619ドル高となった。
こうした流れを受けて、日経平均は303円高からスタートすると、寄り付き後には一時18810.05円（前日比433.22円高）まで上昇した。
ただ、買い一巡後は上値の重さが意識され、後場には上げ幅を109円まで縮小する場面があった。
一方でその後は値を戻すなど、底堅さも見せた。
大引けの日経平均は前日比197.61円高の18574.44円となった。
東証1部の売買高は28億2017万株、売買代金は3兆782億円だった。
業種別では、食料品、保険業、建設業が3％を超える上昇となった。
一方、下落したのは鉄鋼、海運業、パルプ・紙、その他製品の4業種のみだった。
個別では、トヨタ自 (TOKYO:7203)、三菱ＵＦＪ (TOKYO:8306)、みずほ (TOKYO:8411)、三井住友 (TOKYO:8316)、ソフトバンクグ (TOKYO:9984)などが堅調。
ＮＴＴ (TOKYO:9432)やＮＴＴドコモ (TOKYO:9437)、東京海上 (TOKYO:8766)は4％超の上昇に。
また、浅沼組 (TOKYO:1852)、日本ビューホテ {{|0:}}、ＳＲＧタカミヤ (TOKYO:2445)などが東証1部上昇率上位となった。
一方、東電力 (TOKYO:9501)、村田製 (TOKYO:6981)、ファーストリテ (TOKYO:9983)、ファナック (TOKYO:6954)、日産自 (TOKYO:7201)などが軟調。
任天堂 (TOKYO:7974)は2％超の下落に。
また、ナガイレーベ (TOKYO:7447)、アインファーマ (TOKYO:9627)、ツツミ (TOKYO:7937)などが東証1部下落率上位となった。