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一休、極東貿易、中越パルプなど

発行済 2015-08-31 16:40
更新済 2015-08-31 17:00
一休、極東貿易、中越パルプなど
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(TOKYO:6740) JDI 382 -17反落。
先週末には、シャープ (TOKYO:6753)が液晶事業を売却、同社などが交渉先と伝わり、スケールメリットや競争緩和への期待感が先行する動きとなっていた。
ただ、本日は「過剰設備に陥る恐れがある」などといった同社サイドの見方なども伝わっており、過度に期待材料視する動きは後退の方向となっているようだ。
なお、同社はMSCI組み入れ銘柄から除外となっており、本日の大引けにおけるリバランス売りなどに対する警戒感も。
(TOKYO:7269) スズキ 4129.5 -22買い先行、伸び悩んだが相対的に下げ幅は小幅に。
独VWとの資本提携を解消すると発表している。
国際仲介裁判所が同社とVWに仲裁判断を通知したことで、同社にとっては提携解消に進むことが可能となった。
VWが保有する全株、19.9%分を買い戻す計画、買い戻し金額は5000億円規模になる見通しと。
自社株買いによる一株当たりの価値向上に加えて、新たな資本提携先の模索なども期待材料とされる格好に。
(TOKYO:6702) 富士通 602.1 +13.9買い先行。
ゴールドマン・サックス(GS)では投資判断を「中立」から「買い」に格上げ、コンビクション・リストに新規採用としているもよう。
目標株価は760円に設定のようだ。
決算発表以降は大幅に調整しているものの、こうした株価調整は行き過ぎと判断しているもよう。
ビジネス構造転換のための費用の詳細が見える、9月下旬から10月中旬に開催予定の経営説明会が一つの契機になると指摘している。
{{|0:}} スリーエフ 478 +80ストップ高。
ローソン (TOKYO:2651)と資本業務提携の交渉を開始と報じられている。
ローソンが同社株式の5%程度を取得して、PB商品の共同開発や仕入れの共通化などで連携するもよう。
前期は営業赤字と業績が低迷する中、ローソンとの提携による商品開発力強化などを期待する動きが先行へ。
コンビニ業界の再編が進展する中、中期的にはさらなる提携強化なども想定される状況か。
(TOKYO:4188) 三菱ケミカル 690.7 -31.3売り先行。
先週末にスモールミーティングが開催されている。
足元の業績は堅調推移、次期中計では成長戦略に重点がおかれる方針、化学系事業会社3社の統合堅調などが示されたが、おおむね、サプライズは少ない内容であったもよう。
こうしたなか、原油価格下落に伴うMMAモノマーなどの市況悪化を背景に、下半期以降の業績鈍化懸念などを懸念する声も出てきているようだ。
(TOKYO:2450) 一休 2385 +261後場入り後は大幅高の展開に。
レストラン予約で中国旅行大手シートリップと提携すると報じられている。
訪日中国人向けに高級和食レストランなどの予約サービスを開始していくようだ。
インバウンド関連銘柄としての位置づけを高めていく格好に。
また、本日は全般的にリスクオフの流れが再燃しており、外部環境の影響が相対的に乏しいことなども追い風になっているようだ。
(TOKYO:8093) 極東貿易 260 -45急落で下落率トップ。
公募増資の実施を発表、株式価値の希薄化を嫌気する動きになっている。
386万株の公募増資、100万株の自己株式処分、72万株のオーバーアロットメントによる売出を実施する計画。
公募売出株数は最大で、自己株式を除いた発行済み株式数の約21%の水準となる。
なお、調達資金は、新規グループ化した企業の株式取得に伴う借入金の返済に充てるようだ。
(TOKYO:6703) OKI 212 -14軟調。
ゴールドマン・サックス(GS)が投資判断を「買い」から「中立」に格下げしており、弱材料視されているようだ。
リサイクルATMの競争力や収益性に対する評価に全く変化はないものの、ブラジルや中国経済に対する不透明感は増している状況であり、ブラジルATM事業の赤字縮小ペースが計画比緩慢である状況を考えると、再評価されるには時間がかかると判断している。
(TOKYO:3877) 中越パルプ 216 +9買い優勢。
本日はパルプ・紙セクターが業種別上昇率の2位になっている。
製紙各社が売電事業の収益を伸ばしているとの報道を好材料視する動きのようだ。
同社に関しても、発電設備の稼働が増益のけん引役になるとされており、今期は電力事業の営業利益が2.2倍の12億円強と稼ぎ頭になる見込みと。
(TOKYO:6367) ダイキン 7238 -168さえない。
中国関連としての位置づけが高い機械セクターは、本日は総じて戻り売りが優勢の展開になっている。
モルガン・スタンレー(MS)では、株式市場の大幅調整に伴って同社株価も下落し、株価の割高感は消えたとしているが、同社の業績は「牽引役がこれまでの中国から北米への切り替わる過渡期にある」とみており、反発余地は相対的に小さいと考えているもよう。

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