Saqib Iqbal Ahmed
[ニューヨーク ４日 ロイター] - 米国株が再び強気相場に突入する日が近い。Ｓ＆Ｐ総合５００種終値は１日に年初来高値を更新し、昨年１月に記録した過去最高値まであと４．２％の地点に達した。
よく用いられる尺度に照らすと、Ｓ＆Ｐ総合５００種が終値で４７９６．５６を上回れば、昨年１０月１２日を底として強気相場となったことが確認できる。現在のＳ＆Ｐ総合５００種は年初来で１９．７％、昨年１０月の底値からは２８．５％上がっている。
過去の強気相場を振り返れば、株価はさらに跳ね上がる前に一服する局面があることを、投資家は覚悟する必要がある。
同時に、米国株には上昇を阻みかねない要素も多く残っている。米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の利上げが経済を冷え込ませ、これまでの株高をもたらしてきたソフトランディングの期待が裏切られるというのもその一つだ。
◎比較的軽度の弱気相場
Ｓ＆Ｐ総合５００種が１日に年初来高値を更新したことで、昨年１月に始まった弱気相場の幕引きが正式に確認できるタイミングが迫ってきた。
一部の投資家は、特定の銘柄ないし指数が既往ピークから少なくとも２０％下落すれば弱気相場だと定義する。それに従うと、今の弱気相場は特に痛みが大きかったわけではないようだ。
Ｓ＆Ｐ総合５００種の底値時点での既往ピークからの下落率は２５．４％で、ヤルデニ・リサーチが１９２８年までさかのぼって集めた弱気相場局面のデータによると、過去４番目の小ささ。弱気相場の日数も２８２日と、過去平均の３４１日より少ない。
◎強気が強気呼ぶ
過去の例からは、強気相場は自己増殖的に勢いが増す傾向があることも読み取れる。堅調な値動きが様子見姿勢の投資家を呼び込み、リスク志向を高めるからだ。
過去５０年間にあった６回の強気相場では、平均上昇率は２６０％近くに達している。
◎曲折は避けられず
当然ながら、株価が一本調子で上がるケースは滅多にない。過去５０年で、強気相場に先立つ３カ月間のＳ＆Ｐ総合５００種の平均上昇率は１６％だったが、強気相場入りが確認された後の１カ月と３カ月の平均上昇率はそれぞれ０．２％と２．０％にとどまる。
◎上昇へのハードル
株高のスピードを鈍らせるか、投資家心理を損なう可能性がある材料も十分そろっている。
多くの投資家が注目しているのは米経済で、ＦＲＢが成長に大きな打撃を与えずにインフレを落ち着かせるソフトランディングが実現するとの期待が、株高を支えてきた。
しかし合計５２５ベーシスポイント（ｂｐ）に上るＦＲＢの利上げが想定以上に景気を減速させている兆しが見えれば、株式をはじめとするリスク資産に対する投資姿勢が今より慎重になってもおかしくない。
景気後退の前兆とされる逆イールド（長短利回り逆転）は引き続き投資家心理に影を落としている。２年国債利回りが１０年国債より高い状態は昨年７月以降ずっと継続しているからだ。
サンフランシスコ地区連銀の調査部門が２０１８年にまとめたリポートによると、１９５５年以来の各景気後退では毎回、後退が始まる６カ月から２４カ月前に、２─１０国債が逆イールド化した。