日経平均は大幅に3日続落、通信株の急落と上海株安で18000円割れ

日経平均は大幅に3日続落。
前週末11日の米国市場では、利上げ観測の後退でNYダウが102ドル高となった。
日経平均も76円高からスタートしたが、目立った買い材料に乏しく、寄り付き後にマイナスへと転じた。
ＫＤＤＩ (TOKYO:9433)やソフトバンクグ (TOKYO:9984)など通信大手が急落し、指数を押し下げる格好となった。
前場はおおむね18150円-18250円レンジで推移したが、上海総合指数が下げ幅を拡大する展開となったことを受けて、日経平均も後場一段安に。
終値では4営業日ぶりに18000円を割り込んで本日の取引を終えた。
大引けの日経平均は前週末比298.52円安の17965.70円となった。
東証1部の売買高は18億4599万株、売買代金は2兆554億円だった。
業種別では、情報・通信業が5％を超える下げとなったほか、鉱業、保険業、証券が下落率上位だった。
一方、上昇したのは電気・ガス業、海運業の2業種のみだった。
個別では、トヨタ自 (TOKYO:7203)、東電力 (TOKYO:9501)、三菱ＵＦＪ (TOKYO:8306)、みずほ (TOKYO:8411)、ファーストリテ (TOKYO:9983)などが軟調。
通信大手では、ＫＤＤＩやソフトバンクグの急落に加え、ＮＴＴドコモ (TOKYO:9437)が10％近く下げた。
ファナック (TOKYO:6954)、国際帝石 (TOKYO:1605)、ミネベア (TOKYO:6479)の下げも目立った。
また、ディップ (TOKYO:2379)、電算システム (TOKYO:3630)が東証1部下落率上位、ＮＴＴドコモも3位にランクインした。
一方、村田製 (TOKYO:6981)、日本電産 (TOKYO:6594)、アルプス (TOKYO:6770)、日東電 (TOKYO:6988)などが堅調。
また、ビットアイル (TOKYO:3811)、ＳＫジャパン (TOKYO:7608)、ゼンリン (TOKYO:9474)などが東証1部上昇率上位となった。