日経平均は大幅続落。 シルバーウィークの連休中における海外市場の不安定な流れを受けて、日経平均は266円安からスタートした。
寄り付き直後に一時17800円台半ばまで値を戻したが、独フォルクスワーゲンによる不正ソフト問題や、連休中に発表された中国の低調な経済指標などが嫌気され、前引けにかけて下げ幅を拡大する展開となった。
売りが一巡すると、後場は17700円を挟んだ小動きが続いたが、大引けにかけて売られ本日の安値で取引を終えた。
大引けの日経平均は前週末比498.38円安の17571.83円となった。
東証1部の売買高は23億7190万株、売買代金は2兆7465億円だった。
業種別では、機械が5％下げたほか、非鉄金属、鉄鋼、電気機器が下落率上位だった。
一方、上昇したのは小売業のみだった。
個別では、トヨタ自 (TOKYO:7203)、三菱ＵＦＪ (TOKYO:8306)、三井住友 (TOKYO:8316)、みずほ (TOKYO:8411)、ＫＤＤＩ (TOKYO:9433)など売買代金上位は全般軟調。
ソフトバンクグ (TOKYO:9984)が6％超下げたほか、マツダ (TOKYO:7261)や日本ガイシ (TOKYO:5333)は7％近い下落に。
また、わらべや (TOKYO:2918)、アイダ (TOKYO:6118)、ジェイテクト (TOKYO:6473)などが東証1部下落率上位となった。
一方、７＆ＩＨＤ (TOKYO:3382)が2％超上昇したほか、ＪＲ東 (TOKYO:9020)もプラスを確保した。
またファインデック (TOKYO:3649)、リソー教育 (TOKYO:4714)、肥後銀 (TOKYO:8394)などが東証1部上昇率上位となった。