[日本インタビュ新聞社] - ■液体のＣＮ燃料に注目、エネルギーセキュリティ確保も視野
出光興産＜５０１９＞（東証プライム）、ＥＮＥＯＳホールディングス＜５０２０＞（東証プライム）のＥＮＥＯＳ、トヨタ自動車＜７２０３＞（東証プライム）および三菱重工業＜７０１１＞（東証プライム）は５月２７日、カーボンニュートラル（ＣＮ）社会の実現を目指し、自動車の脱炭素化に貢献する「ＣＮ燃料」の導入・普及に向けた検討を開始したと発表。４社は、２０３０年頃のＣＮ燃料の導入を目指し、日本国内において供給、技術、需要の各方面で主要な役割を果たすことを目指していく。
ＣＮ燃料とは、製品ライフサイクル全体でＣＯ２排出量を抑える燃料の総称であり、水素とＣＯ２を原料とする合成燃料（ｅ－ｆｕｅｌ）や、植物を原料にしたバイオ燃料などが含まれる。特に液体のＣＮ燃料は、エネルギーの保存と輸送において優れた特性を持つため、輸送可能なエネルギー源として適している。
４社は、日本の自動車市場におけるＣＮ燃料の導入シナリオやロードマップ、必要な諸制度について議論・検討し、製造の実現可能性を調査する予定。各社はそれぞれのビジョンに基づき、ＣＮ燃料の早期導入・普及に向けた取り組みを進めており、連携を強化することでＣＮ社会の実現に貢献するとしている。（情報提供：日本インタビュ新聞社・Media-IR 株式投資情報編集部）