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世界の紛争が激化する中、上昇する可能性のある航空宇宙・防衛関連のETF2銘柄

発行済 2022-03-09 20:53
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ロシアのウクライナに対する軍事攻撃により、航空宇宙・防衛関連のETF(上場投資信託)が注目されている。ダウ・ジョーンズ米国航空宇宙・防衛株は年初来で10%近く上昇している。その半分以上はこの1ヶ月で上昇したものである。

パンデミックの際にも、世界の国防費は堅調に推移した。現在、年間国防予算は米国が7700億ドルでトップを占めている。次いで、中国、ロシア、イギリス、ドイツ、インド、日本、韓国、サウジアラビア、オーストラリアと続く。

今回の戦争で、世界的に軍事予算が増加することが予想される。ドイツはすでに国防費の増額を公約している。

デロイトの最近の調査では、次のようなことが強調されている。

「A&D (航空宇宙・防衛関連)企業は、新しい技術やソリューションの開発、新市場の創出、成長機会の拡大のために、イノベーションに注力することが期待される。」

このような背景から、当記事ではポートフォリオの分散化を図りたい読者にとって魅力的な2つのA&D ETFを紹介しよう。

1. iShares U.S. Aerospace & Defense ETF

  • 現在価格:105.05ドル

  • 52週間のレンジ:94.13ドル~113.13ドル

  • 配当利回り:0.81%

  • 経費率:年率0.42%

iShares U.S. Aerospace & Defense ETF (NYSE:ITA) は、米国に拠点を置く航空宇宙・防衛企業の株式に投資するものである。これらの企業は、通常、民間および軍用の航空機やその他の防衛機器を製造している。このETFは、2006年5月に初めて上場された。

ITA 週次チャート

ITAは、Dow Jones U.S. Select Aerospace & Defense Indexに連動するよう設計されており、33銘柄を保有している。組入上位10銘柄で純資産額約30億ドルの4分の3近くを占めている。

Raytheon Technologies (NYSE:RTX)、 Boeing (NYSE:BA)、Lockheed Martin (NYSE:LMT)、Northrop Grumman (NYSE:NOC)、L3Harris Technologies (NYSE:LHX)、 General Dynamics (NYSE:GD)、 Howmet Aerospace (NYSE:HWM)などが名を連ねている。

同ETFは過去12ヶ月で7.1%以上、2022年には2.2%上昇した。2021年6月に数年来の高値を記録している。

株価収益率(PER)は26.52倍、株価純資産倍率(PBR)は3.08倍である。最近の急激な値上がりを考えると、間もなくITAに利益確定が入る可能性がある。103ドルレベル以下への下落の可能性があれば、航空宇宙・防衛関連に特化したETFを探している投資家にとって魅力的な選択肢かもしれない。

2. SPDR S&P Kensho Future Security ETF

  • 現在価格:49.29ドル

  • 52週間のレンジ:44.74ドル~56.18ドル

  • 配当利回り:0.97%

  • 経費率:年率0.45%

2つ目のETFであるSPDR S&P Kensho Future Security (NYSE:FITE) は、セキュリティ分野の技術革新を推進する企業へのアクセスを提供する。そのような企業には、サイバーセキュリティ、国境警備、ロボット、ドローン、宇宙技術、仮想現実(VR)、ウェアラブル技術などの企業が挙げられる。同ファンドは2017年12月に取引を開始した。

FITE 週次チャート

FITEは68銘柄を保有し、S&P Kensho Future Security Index.に連動するよう設計されている。有力10銘柄は、純資産2700万ドルの5分の1近くを占める。したがって小さなETFである。

サブ・セクターでは、航空宇宙・防衛(33.58%)、システムソフトウェア(24.70%)、通信機器(10.85%)、リサーチ&コンサルティング・サービス(8.18%)などが挙げられる。

ポートフォリオの主な保有銘柄は、サイバーセキュリティの名門Check Point Software (NASDAQ:CHKP) や Mandiant (NASDAQ:MNDT)、 Northrop Grumman、防衛関連企業の ManTech International (NASDAQ:MANT)、無人航空機システム(UAS)で知られるAeroVironment (NASDAQ:AVAV)、 防衛・情報市場に注力するLeidos (NYSE:LDOS) などがある。

火曜日、インターネットの巨人 Alphabet (NASDAQ:GOOGL) は、Mandiantを一株23ドル、合計54億ドルで買収することで合意に達したと発表した。.

FITEは過去1年間で5.2%以上のリターンを上げたが、年初来では 6%近く下落している。サイバーセキュリティをはじめとするソフトウェア銘柄の弱さがETFを圧迫している。

例えば、Kensho Cyber Security Index PRは年初から約6.5%下落している。一方、Dow Jones Software Index は前年同期比20.8%減である。

同ETFの株価収益率(PER)は25.27倍、株価純資産倍率(PBR)は3.31倍となっている。防衛システムにおいてテクノロジーが引き続き牽引役となると考える投資家は、FITEの押し目買いをすることを検討できるだろう。

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