日経平均は反落。 16.75円安の19654.51円（出来高概算10億7000万株）で前場の取引を終えている。
米国株が高安まちまちと方向感に乏しかったことで日経平均は安く始まったが、押し目狙いの買いなどを材料に一時切り返すなど強い動きが見られる。
セクターでは、非鉄金属、パルプ・紙、ゴム製品、鉄鋼、電気機器、その他製品などがさえない一方、鉱業、不動産、繊維、食料品、建設、小売、水産・農林が前日比1％超上昇している。
売買代金上位銘柄では、トヨタ自 (T:7203)、三菱ＵＦＪ (T:8306)、ソフトバンクグ (T:9984)、住友鉱 (T:5713)、かんぽ生命保険 (T:7181)がさえない一方、日本郵政 (T:6178)、ゆうちょ銀行 (T:7182)、みずほ (T:8411)、三菱重工 (T:7011)、ファーストリテ (T:9983)、ケネディクス (T:4321)が上昇している。
日経平均5連騰などが影響して、前場の東証一部の売買代金は1.1兆円と商いは伸び悩んでいる。
一方、マザーズ指数は前日比1.15％高と日経平均、TOPIXと比べると強い。
郵政グループ3社の商い活況や為替市場でのドル買いに伴う大型株物色などが影響してマザーズ銘柄の一角は出遅れ感が強まっていた。
ドル買い一服による大型株の上げが一巡すると、投資資金がマザーズ市場やJASDAQ市場の中小型株に向かう可能性はある。
取引時間中の決算発表も減りつつあることから、後場は直近IPO銘柄など足元さえなかった中小型株の動向に注目したい。
（田代 昌之）