日経平均は3日続落。 前日の海外市場が落ち着きを見せたことが安心感につながり、日経平均は36円高と反発してスタートした。
中国株の動向を見極めたいとするムードも依然強く、朝方は前日終値を挟んでもみ合う展開となった。
その後、人民元安を受けて一時1ドル＝118円台半ばまで円高が進んだことや、北朝鮮の核実験実施が伝わったことなどを受けて下げ幅を広げる展開となり、後場には18064.30円（前日比309.70円安）まで下落する場面があった。
ただ、下値では買い戻しの動きもあり、売り一巡後は下げ渋った。
大引けの日経平均は前日比182.68円安の18191.32円となった。
東証1部の売買高は20億7618万株、売買代金は2兆4307億円だった。
業種別では、石油・石炭製品、鉱業、その他製品が下落率上位だった。
一方、上昇したのは医薬品、水産・農林業、食料品の3業種のみだった。
個別では、トヨタ自 (T:7203)、ソニー (T:6758)、三菱ＵＦＪ (T:8306)、ソフトバンクグ (T:9984)、三井住友 (T:8316)など売買代金上位は全般軟調。
米アップルのスマートフォン「iPhone」の減産が伝わり、村田製 (T:6981)やアルプス電 (T:6770)が3％超、ＴＤＫ (T:6762)が4％超の下落。
また、一部証券会社が投資評価を引き下げた任天堂 (T:7974)は7％を超える下げで、ブレインパッド (T:3655)、タダノ (T:6395)、タカタ (T:7312)などとともに東証1部下落率上位となった。
一方、ＮＴＴ (T:9432)が続伸。
さくら {{|0:}}は買い一巡後にマイナスへ転じる場面があったものの、終値では8％近い上昇。
産業革新機構が保有株をソニー (T:6758)に売却する検討に入ったと報じられたルネサス (T:6723)も上げが目立った。
また、ポールＨＤ (T:3657)、アイティフォー (T:4743)、エレコム (T:6750)などが東証1部上昇率上位となった。