■博展 {{|0:}}の業界環境
電通 (T:4324)の調査によれば、2015年の日本の総広告費は前年比0.3%増の年間6兆1,710億円と微増にとどまった。 前年の消費増税前の駆け込み需要や「ソチオリンピック」、「FIFAワールドカップ ブラジル大会」開催に伴う反動減のほか、海外経済の景気減速や個人消費の伸び悩みなどが影響したようだ。
ただ、そのうち、同社の主力事業が属する「展示・映像他」は、各企業のプライベートイベント、スマホゲームなどの特定ファン層イベントなどにより、前年比7.7%増の3,062億円と大きく拡大した。
今後についても、2020年の東京オリンピック開催に向けて、企業の宣伝広告活動やイベント市場の活性化が期待されている。
一方、同社の事業ドメインであるコミュニケーションデザイン事業は、その一部を担うディスプレイ製作会社やイベント支援会社を始め、元請け的な存在である総合代理店などとは一線を画しており、同業者の数は多くはない。
また、その同業者の規模も比較的小さい事業者がほとんどである。
差別化の難しい案件では、チャレンジャー（下位企業）による価格攻勢が厳しくなっているが、これまでのイベント展示会事業における豊富な実績や顧客接点を生かしながら、サービス領域の拡充や付加価値の向上によりマーケティング・パートナーへと進化を目指す同社にとっては、十分に優位性が発揮できる業界構造にあると考えられる。
上場している類似会社には、テー・オー・ダブリュー (T:4767)、セレスポ {{|0:}}等のイベント支援会社、乃村工藝社 (T:9716)、丹青社 (T:9743)、スペース (T:9622)等のディスプレイ制作会社が挙げられる。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 柴田 郁夫）