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また、1月に上方修正した会社計画に対してもそれぞれ上回る格好で着地した。
当期の業績けん引役は調剤薬局事業で、売上高の増収分の約84%、営業利益の増益分の約91%を占めた。
既存店での後発医薬品利用促進や在宅の取り組み強化による調剤技術料の取得増や人員の適正配置など店舗運営の効率化を進めたことで、特に本州エリアの収益性が改善したことが増益に寄与した。
営業利益の増減要因の主な内訳を見ると、調剤薬局事業では既存店の利益増で764百万円、2015年3月期に実施したM&A店舗の収益貢献で279百万円などとなり、事業全体では1,035百万円の増益となった。
また、医薬品等ネットワーク事業でも新規加盟件数の増加に伴い226百万円の増益となり、賃貸・設備関連事業では販売用不動産の売却益(242百万円)を計上したことにより103百万円の増益要因となった。
一方、給食事業で76百万円、治験施設支援事業で33百万円の減益となっている。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲)