(T:7751) キヤノン 3856 +46買い優勢。 17年12月期営業利益は前期比4割増の3300億円前後になり、2700億円としている会社計画を上回る見通しと報じられた。
4月に続く2度目の上方修正となる公算とされている。
新興国におけるプリンター販売の好調、米国でのデジタルカメラの持ち直しなどが背景となっている。
上半期営業利益は1700億円程度になったもようであるが、これは市場コンセンサスを150億円程度上回る水準とみられる。
(T:6506) 安川電 2806 +256大幅続伸。
前日に発表した決算がポジティブ視された。
第1四半期営業利益は132億円と前年同期比で2.4倍となり、95億円程度であった市場コンセンサスを大幅に上回っている。
また、通期計画は従来の370億円から455億円にまで上方修正。
今期配当金の引き上げも発表。
修正した通期計画は保守的とみられ、一段の上振れ余地も大きいとの見方もあるようだ。
本日はシンフォニア (T:6507)など他のFA関連銘柄もつれ高に。
(T:8923) トーセイ 854 +54大幅続伸。
三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断を新規に「バイ」、目標株価を
1400円としている。
営業最高益更新が予想される中でバリュエーションに割安感があること、中小規模案件の取扱いが多いため市況変動時も安定して業績拡大が可能なこと、ホテル運営や寮・社宅の転用など再生手法を多様化し運営収益による持続的な利益成長が期待できることなどを評価している。
(T:2772) ゲンキー 3950 +610大幅反発。
本日の寄り付きに17年6月期の決算を発表。
経常利益は前期比41.8％増の40.8億円となり、18年6月期も同18.6％増の48.5億円を予想。
4期連続での過去最高益更新見通し。
従来の会社側計画や一部季刊誌予想などとの比較では、大きなサプライズはないものの、成長性の高さを改めて評価する動きが強まった。
中期計画では、20年6月期経常利益82.5億円までの拡大を見込んでいる。
(T:6961) エンプラス 4010 +390一時ストップ高。
前日に第1四半期決算を発表している。
営業利益は13億円で前年同期比35.5％増益、通期予想は前期比3.7％減益見通しであり、想定外の大幅増益スタートとなったことがポジティブサプライズに。
自動車用エンプラ部品は国内顧客向けの販売が堅調、半導体機器事業では車載向けに各種ICテスト用ソケット、バーンインソケットなどが引き続き好調に推移しているもよう。
(T:9418) UーNEXT 1158 +23一時急伸。
未定としていた17年12月期の業績見通しが好感された。
営業利益は55億円を予想、前期の4億円の赤字から大幅な黒字に転換する見通し。
第1四半期は2.5億円の黒字であった。
USENとの経営統合が売上、利益を大きく拡大させることになるが、一部季刊誌予想は10億円強の水準であったため、インパクトが先行する格好に。
なお、USENとの統合は12月を予定している。
(T:6762) TDK 7730 -260大幅反落。
前日はUBS証券の投資判断格上げを手掛かりに値を上げたが、本日は利食い売りが優勢となった。
クレディ・スイス証券では投資判断「ニュートラル」継続で、目標株価を8500円から7700円に引き下げている。
今期営業利益はInvenSense買収によるマイナス影響はカバーできず、会社計画下振れを予想としている。
強気転換には受動部品の営業利益率を現在の10%台前半から25%超の水準まで改善させる必要と。
(T:6507) シンフォニア 496 +39大幅続伸で高値更新。
安川電機 (T:6506)の予想以上の好決算発表が刺激になっているとの見方が多いようだ。
FA関連機器の需要拡大があらためて意識される格好となっており、同社のほか、三菱電機 (T:6503)、THK (T:6481)、山洋電気 (T:6516)などが上昇率上位に顔を連ねている。
(T:2491) Vコマース 690 -52大幅反落。
広告事業のアドネットワークサービスの業績が計画を下回る状況にあることを踏まえ、17年12月期第2四半期決算において、関連する固定資産の減損損失1.9億円を特別損失に計上すると発表している。
現在の上半期純利益は4.8億円の予想となっている。
第1四半期決算時に上方修正するなど、足元の収益好調を映して株価は高値圏にあっただけに、短期的な利食いのきっかけとなった。
(T:7859) アルメディオ 274 +53急騰。
中国市場でカップ式自動販売機オペレーション事業に参入するため、上海に子会社を設立すると発表している。
中国では、コーヒーなど高品質の嗜好品が認知されてきており、今後急速な普及の拡大が見込まれているようだ。
積極的な事業展開による業容拡大に期待する動きが先行へ。
株価水準の値ごろ感の強さもあって短期資金の関心は強まりやすかったようだ。