18日の日経平均は反落。 182.96円安の22658.16円（出来高概算12億2000万株）で取引を終えた。
17日の米国市場は、NYダウ、ナスダックともに下落したが、上昇していたVIX指数はその後下げに転じており、市場は落ち着きを取り戻しつつある中、日経平均は小幅続伸して始まった。
しかし、前場半ば付けた22873.13円を高値に、その後は中国・上海指数の弱い動きを受けて、次第に値を消す展開。
さらに上海指数が4年ぶりの安値水準まで下げ幅を拡大するなか、日経平均はじりじりと下げ幅を広げる展開。
東証1部の騰落銘柄は値下がり数が1300を超えており、全体の6割を占めている。
セクターでは中国株安などが影響し、石油石炭、鉱業、化学、機械、電気機器、海運が弱い値動きに。
一方で、パルプ紙、電力ガス、不動産が小じっかりだった。
指数インパクトの大きいところでは、ファナック (T:6954)、ファーストリテ (T:9983)、ソフトバンクＧ (T:9984)、安川電 (T:6506)、東エレク (T:8035)、資生堂 (T:4911)が重石となった。
東証1部の出来高は連日で12億株台と低水準の商いが続いており、薄商いの中をインデックス売買に振らされやすい需給状況が続いており、米国や中国の動向に過剰に反応する流れとなっている。
来週から決算発表が本格化することから機関投資家の商いは限られてくると考えられ、より海外の動向などを背景としたインデックス売買に振らされることになりそうだ。
とりわけ、指数インパクトの大きいソフトバンクＧの需給状況が悪化しており、これが個人投資家のセンチメントにも影響を与えそうである。
ただし、下値不安がくすぶる中ではあるが、決算を手掛かりとした物色や材料性のある中小型株の一角などは下値の堅さが意識されている。
外部要因を受けたインデックス主導の中では、個人主体の中小型株での成長株物色に妙味がありそうだ。