■株主還元
伊藤忠エネクス (TOKYO:8133)は株主還元について、配当によることを基本としている。 成長投資のための内部留保と株主に対する継続的かつ安定的な配当を両立させることを基本方針としながらも、連結配当性向30%以上を配当の指針として掲げている。
2015年3月期は、前期比2円増配して、中間配11円、期末配11円の合計22円の年間配当とした。
配当性向は指針である30%を超えて45.2%に達した。
そもそも22円配は、当期利益の増益予想と、配当性向30%指針を遵守するためであったが、実際には当利益は前期比減益となった。
にもかかわらず予想どおりの22円配を実行したのは、1つには株主の期待に応えるという株主重視の姿勢であり、もう1つには、今期以降の増益路線への復帰に自信を持っているためである、と弊社では推測している。
2016年3月期は当期利益を前期比48.0%増の8,200百万円と予想していることを反映して24円配（中間配12円、期末配12円）を予想している。
予想1株当たり利益に基づく配当性向は33.1%となっている。
2017年3月期については配当予想を公表していないが、同社は配当性向30%以上を指針とすることは明示しており、株主が利益成長に伴った株主還元の拡大を期待することは十分合理的であると弊社では考えている。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 浅川 裕之）