PCIホールディングス (T:3918)は10日、2018年9月期第2四半期(17年10月-18年3月)連結決算を発表した。
売上高が前年同期比34.8%増の73.08億円、営業利益が同13.0%増の4.94億円、経常利益が同17.2%増の5.16億円、親会社株主に帰属する四半期純利益が同0.4%増の2.88億円となった。
ITソリューション事業の売上高は前年同期比39.0%増の59.12億円、セグメント利益は同42.0%増の4.58億円となった。
エンベデッドソリューションは、同社グループの開発実績と自動車業界における先進技術を用いた安全運転支援システムを搭載したスマートカー開発関連案件が引き続き好調に推移し、既存顧客からの安定した引き合いが継続した。
ビジネスソリューションは、既存取引先との深耕拡大及び新規顧客の開拓に努め、大手企業からの新規受注が増加する等、収益構造の改善に向けた各種施策が功を奏した。
企業向けソフトウェア開発は、金融機関向け案件が好調に推移した。
また、メインフレーム分野においても、多くの金融系顧客企業の決算期による駆け込み需要を追い風に受注が増加し、売上に大きく貢献した。
IoT/IoEソリューション事業の売上高は同22.8%増の5.02億円、セグメント利益は同30.3%減の0.40億円となった。
ソリューション事業分野及び通信事業分野が収益に大きく寄与した他、当会計期間より取扱いを開始した「AppGuard(R)」の知名度向上に向けた各種取り組みに注力した。
また、同社グループの得意とする通信制御技術をコア技術とした重機・建機分野案件が好調に推移した。
半導体トータルソリューション事業の売上高は同21.0%増の9.17億円、セグメント利益は同18.6%増の0.63億円となった。
システム分野において半導体関連事業者以外の機械系企業からの商談が増加し、また、電気自動車や自動運転車向け及びIoT向け半導体需要の増加による国内外半導体市況の好調を背景に主要顧客からの引き合いが強く、リソース調整及びスポット対応、並びにビジネスパートナーとのリレーションにより受注案件を積み上げ、収益拡大に貢献した。
2018年9月期通期について、業績予想の修正を発表した。
売上高が前期比25.5%増(前回予想比7.5%増)の143.00億円、営業利益が同1.8%増(同1.4%増)の7.30億円、経常利益が同4.9%増(同5.8%増)の7.62億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同0.9%増(同9.5%減)の4.55億円としている。
売上高が前年同期比34.8%増の73.08億円、営業利益が同13.0%増の4.94億円、経常利益が同17.2%増の5.16億円、親会社株主に帰属する四半期純利益が同0.4%増の2.88億円となった。
ITソリューション事業の売上高は前年同期比39.0%増の59.12億円、セグメント利益は同42.0%増の4.58億円となった。
エンベデッドソリューションは、同社グループの開発実績と自動車業界における先進技術を用いた安全運転支援システムを搭載したスマートカー開発関連案件が引き続き好調に推移し、既存顧客からの安定した引き合いが継続した。
ビジネスソリューションは、既存取引先との深耕拡大及び新規顧客の開拓に努め、大手企業からの新規受注が増加する等、収益構造の改善に向けた各種施策が功を奏した。
企業向けソフトウェア開発は、金融機関向け案件が好調に推移した。
また、メインフレーム分野においても、多くの金融系顧客企業の決算期による駆け込み需要を追い風に受注が増加し、売上に大きく貢献した。
IoT/IoEソリューション事業の売上高は同22.8%増の5.02億円、セグメント利益は同30.3%減の0.40億円となった。
ソリューション事業分野及び通信事業分野が収益に大きく寄与した他、当会計期間より取扱いを開始した「AppGuard(R)」の知名度向上に向けた各種取り組みに注力した。
また、同社グループの得意とする通信制御技術をコア技術とした重機・建機分野案件が好調に推移した。
半導体トータルソリューション事業の売上高は同21.0%増の9.17億円、セグメント利益は同18.6%増の0.63億円となった。
システム分野において半導体関連事業者以外の機械系企業からの商談が増加し、また、電気自動車や自動運転車向け及びIoT向け半導体需要の増加による国内外半導体市況の好調を背景に主要顧客からの引き合いが強く、リソース調整及びスポット対応、並びにビジネスパートナーとのリレーションにより受注案件を積み上げ、収益拡大に貢献した。
2018年9月期通期について、業績予想の修正を発表した。
売上高が前期比25.5%増(前回予想比7.5%増)の143.00億円、営業利益が同1.8%増(同1.4%増)の7.30億円、経常利益が同4.9%増(同5.8%増)の7.62億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同0.9%増(同9.5%減)の4.55億円としている。