［ヒューストン ９日 ロイター］ - 原油価格の急落を受け、米シェールオイル生産企業が設備投資の抑制を加速させている。将来の生産削減の可能性もある。
原油価格は９日、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）プラスが追加減産で合意できなかったことを受け、１日としては１９９１年の湾岸戦争以来の大幅下落を記録した。
過去３年にわたり、ＯＰＥＣとロシアを中心とする非加盟産油国は価格維持のため減産を実施してきた。これにより米シェール企業は生産を拡大しシェアを拡大。米国は日量１３００万バレルで世界最大の産油国となった。ただ、テキサス州やニューメキシコ州、その他の州で事業を展開するシェール企業は、投資家の要求を満たすほどの利益をあげていない。
協調減産崩壊前の時点でも、これらの企業は設備投資を縮小し、生産の横ばいか小幅増を維持していたが、こうした動きが加速している。
コンサルタント会社エンベラスのマネジングディレクター、イアン・ニボエール氏によると、シェール企業が直接的なコストをカバーするには少なくとも１バレル＝４０ドル前半の価格が必要。もし米原油価格が３０ドル前半の水準にとどまると、「死活問題の様相を呈する」と警告した。
独立系で最大手の２社、ダイヤモンドバック・エナジー (O:FANG)とパースリー・エナジー (N:PE)は、キャッシュフロー維持のため掘削と坑井の仕上げを縮小したことを明らかにした。パースリーは、掘削リグ稼働数をできるだけ早期に１５基から１２基に削減する方針。
ダイヤモンドバックも第１・四半期中のリグ稼働数の３基削減などを発表。２０２０年の支出を削減する方針も示した。 OLJPWORLD Reuters Japan Online Report World News 20200310T005429+0000