[ニューヨーク 1日 ロイター] - 4日からの週の米株式市場では、6日に発表される3月15─16日の連邦公開市場委員会(FOMC)議事要旨に注目が集まる見通し。 これまでの数週間、連邦準備理事会(FRB)当局者の発言には見解の相違が見られ、市場は混乱してきたが、FOMC議事要旨の発表で今後の利上げ時期についてより明確な手掛かりが得られる可能性がある。 発言の少ない当局者がイエレン議長の緩やかな利上げへのアプローチを支持するとの見方が広がれば、株価は押し上げられる可能性がある。 大方のFRBウオッチャーは6月に利上げが実施されると予想している。イエレン議長はインフレ率の上昇などデータで利上げが時宜を得ていることが示されない限り、利上げを望まない姿勢を示している。 BMOプライベート・バンクのシニアストラテジスト、ジェフ・ウェニガー氏は「(FOMC議事要旨が)よりハト派的だった場合、株式市場がそれを好感するかは疑わしい」と指摘。他の当局者がかなり懸念していることが示されれば、最も恩恵を受けるのはエネルギー市場や金、素材、新興国市場になるだろうとの見方を示した。 一方、FRBがより積極的な姿勢を示せば、株式市場は下落し、唯一の勝者は低金利で打撃を受けてきた金融セクターになるとみられる。 1日までの週はFRB当局者発言や米雇用統計などが米株市場の支援材料となったが、4日からの週は市場を動かすような大きなイベントはない。 FRBは想定する利上げの回数を今年4回から2回に修正しており、7週間上げてきた米株市場にはまだ上昇余地があり、S&P総合500種 .SPX は昨年5月につけた過去最高値を更新する可能性がある。 USバンク・プライベート・クライアント・リザーブのシニア・ポートフォリオ・マネジャー、エリック・ウィーガンド氏は、議事要旨について「トーンを把握することが引き続き非常に重要で、投票権を持つ当局者の間にどのような反対があるか感じ取ることにつながる」と指摘した。