24日の日経平均は反発。
31.74円高の23827.18円（出来高概算9億6000万株）で取引を終えた。
23日の米国市場では、新型コロナウイルスの感染拡大を背景に売りが先行したが、世界保健機関（WHO）が非常事態宣言を見送ったことから懸念が和らぎ、引けにかけては買い戻しの動きがみられた。
インテルの時間外での上昇等も支援材料となり、前日の下げに対する自律反発の動きが先行した。
しかしながら、新型コロナウイルスの感染拡大への懸念がリスクオフムードに向かわせており、日経平均は寄り付き直後に付けた23869.38円を高値にこう着感の強い相場展開が続いている。
注目された日本電産 (T:6594)の決算反応では、朝方こそアク抜けを意識させる動きをみせたが、買い一巡後は弱含みに転じたことも、手掛けづらくさせた感はある。
東証1部の騰落銘柄は、値下がり数が1500を超えており、全体の7割を占めている。
セクターでは、不動産、空運、陸運、サービス、医薬品、石油石炭がしっかり。
半面、保険、証券、海運、水産農林、小売、その他金融が冴えない。
指数インパクトの大きいところでは、リクルートHD (T:6098)、東エレク (T:8035)、第一三共 (T:4568)、ＴＤＫ (T:6762)がしっかり。
一方で、アドバンテスト (T:6857)、ファーストリテ (T:9983)、スズキ (T:7269)が重石に。
日経平均は狭いレンジでの取引となり、テクニカル面では25日線レベルでの推移となった。
週末要因のほか、新型コロナウイルスの感染拡大への懸念、本格化する決算を前に、積極的にポジションを取りに行く流れになりづらく、想定内のこう着といったところであろう。
中国は旧正月に入ったことで帰省などで多くの人たちが移動することになるため、引き続き新型コロナウイルスに関連した報道に神経質になりそうである。
決算については、米国ではアップルなど主力処の決算が予定されているほか、国内では来週だけでも700社程度予定されていることもあり、決算を手掛かりとした個別物色が中心になりやすいだろう。
もっとも、東証1部の出来高が10億株前後と低水準の状況が続いている中では、全体としての方向感は出難いだろう。
米国が強い動きをみせたとしても、寄り付き段階で反応を見せた後は、こう着感の強い相場展開が続くことになりそうだ。