JPモルガン・チェース (NYSE:JPM)やシティグループ (NYSE:C)、バンク・オブ・アメリカ (NYSE:BAC)、ゴールドマン・サックス・グループ (NYSE:GS)、ウェルズ・ファーゴ (NYSE:WFC)を含む米国大手金融機関は今週、2020年第1四半期（1-3月期）決算を報告する。決算報告では、新型コロナウイルスの影響で業績が大打撃を受けていることが予想される。
世界的にロックダウンが実施される中、その影響を免れる金融機関は存在しないだろう。FRBの緊急利下げを受け、金利はほぼゼロ金利の状態となっている。さらに、過去10年間に渡って米国経済を牽引してきた消費者支出は大幅に落ち込んでいる。
今後、ホテル業や観光業、飲食業など新型ウイルスの影響を大きく受けた業界からの債務不履行が増えるだろう。不景気が間近に迫っており、金融セクターはアンダーパフォームしている。
KBW銀行株指数は年初来で約42%安となっている。
ゴールドマン・サックスのアナリストによると、2020年の大手金融機関のEPSは当初の予想から40%減、2021年には16%減、2022年には10%減となる可能性が高いとのこと。また、純金利収入の増加だけでは、貸し倒れなどの逆風を相殺することはできないだろうと付け加えた。
業界再編の波
週末にブルームバーグが発表したオリバー・ワイマンとモルガン・スタンレーのレポートによると、新型ウイルスの流行が引き金となり、業界再編が起こる可能性があるという。実際、一部の銀行は今回の不況を乗り越えることができないかもしれない。欧州の大手銀行は、他のグローバルな銀行と比較すると収益性が低いと言われている。
また、景気後退が半年間続く場合、金融機関の今年の収益は100%減となる可能性があるとのこと。
さらに、世界的な景気後退が1年以上続く場合、金融機関の収益は277%減となる可能性があるという。景気後退が半年で終わった場合の貸倒金が300億～500億ドルであるのに対し、1年以上続く場合は2000億ドル～3000億ドルに急増すると見られる。
不景気と金融ストレス
JPモルガンの最高経営責任者（CEO）であるジェームズ・ダイモン氏は、新型ウイルスの流行によってリーマンショック並みの不況が到来するとの見方を示した。
同氏は「最低でも、リーマンショックと同様の金融ストレスが伴う大不況を想定している」と述べ、「我々のような金融機関はストレスから免れることはできない」と語った。
同氏は2008年のリーマンショックの際もCEOを務めていた。同氏によると、2020年における同社の業績は大幅に下がるが、減配を行う可能性はほとんどないという。
JPモルガンは14日寄り付き前、第1四半期（1-3月期）決算を報告する。その際、新型ウイルスの同社への影響を詳細に明らかにする予定である。予想売上高が295億ドル、予想EPSが2.2ドルとなっている。
また、シティグループも15日の寄り付き前に第1四半期（1-3月期）決算を報告する。収益に対する経費の割合を示す効率性比率に、市場の関心は集まっている。同指標は過去4年間で60%を下回っており、この水準を維持できているのは同社だけである。
我々の考えでは、両社は過去10年間に渡って取り組んできた継続的なコスト削減とポートフォリオのリバランス化によって、景気後退を生き抜くことができると考える。
総括
新型ウイルスが流行する中、金融銘柄へ投資すべきではないだろう。しかし、金融銘柄への投資は、短期的ではなく長期的な視点で行うべきである。
長期的な投資家にとって、健全なバランスシートを有し、配当利回りの高いシティグループとJPモルガンはお勧めである。