2021年に発売された約170本のETFの中で注目すべき2つのニッチなETF

現在投資家は、2021年に発売された170本近くのETFを含め、米国で上場している2,000本を超えるETFに投資することができる。

一方、State Streetの分析では、次のように強調されている。

「ETFは2021年に記録を塗り替え、12月における資金流入額は1,190億ドルを記録し、2021年通年の流入額を9,000億ドル以上に押し上げた。」

業界ウォッチャーの間では、2022年もETFへの資金流入額は増え続け、その数も増加すると予想されている。この記事では、先月取引が開始された、様々な投資家にとって魅力的となりうる2つの新しいETFをご紹介しよう。これらのETFは、取引開始から間もないことから、小規模である。したがって、関心のある投資家は、実際に購入する前に、適切なデューデリジェンスを行う必要があるだろう。

1. VegTech Plant-based Innovation & Climate ETF

• 現在の価格：23.94ドル

• 52週間のレンジ：23.02ドル～25.66ドル

• 運用報酬：年率0.75％

最近の調査によると、植物性食品の世界市場は、10年後には1,600億ドルを超える可能性があるといわれている。この分野の成長に伴い、株式市場では植物性食品製造などを手掛ける企業への関心が高まっている。

VegTech Plant-based Innovation & Climate ETF (NYSE:EATV)は、植物由来の食品市場と関連技術にのみ投資するETFである。このアクティブ運用のETFに参加する企業には、植物由来の食品や精密発酵食品の生産者のほか、動物を使用しない農業、関連素材や技術に注力する企業が含まれている。当ETFは、2021年12月下旬に取引を開始した。

EATV Weekly Chart.

当ETFは現在37銘柄を保有している。国別ウエイトでは、米国が77.2%でトップ、次いでカナダ（5.2%）、スウェーデン（5%）となっている。保有銘柄の上位10銘柄で、純資産総額210万ドルの約58%を占めている。つまり、上位銘柄の占める割合が非常に大きいトップ・ヘビーなETFなのである。

植物性食肉のサプライヤーであるBeyond Meat (NASDAQ:BYND)、蒸留酒、小麦たんぱく質、でんぷん質の食品素材を製造するMGP Ingredients (NASDAQ:MGPI)、合成バイオ企業のAmyris (NASDAQ:AMRS)、クルエルティフリーの化粧品・スキンケア製品を提供する ELF Beauty (NYSE:ELF)、スウェーデンのオート麦製品を扱うOatly (NASDAQ:OTLY)などが代表的な保有銘柄になっている。

当ETFは、12月29日に24.66ドルの初値で取引を開始した。それ以来、約6.5%の下落となっている。今年も忙しい決算シーズンが到来し、組み入れられている多くの銘柄で変動が生じる可能性がある。読者の皆様は、20ドル近辺までさらに下落する可能性があることを、長期的な視点で参入する好機と捉えることができるだろう。

2. Roundhill MEME ETF

• 現在の価格：13.35ドル

• 52週間のレンジ：12.08ドル～16.49ドル

• 運用報酬：年率0.69％

2021年、ミーム株（オンライン・コミュニティなどでもてはやされる「流行り株」）が大きな注目を集めた。個人投資家は TwitterやRedditなどのソーシャル・メディア・プラットフォームを利用し、「買いシグナルに反応して、特定の銘柄の価格や取引量に大きな影響を与えた。」

ミーム株現象が2022年にも続くかどうかを判断するのは時期尚早である。しかし、この種の株に興味があるのであれば、Roundhill MEME ETF (NYSE:MEME)を研究してみてはいかがだろう。これは、ミーム株のみに特化した初のETFとして2021年12月初旬に取引を開始した。純資産は約190万ドルである。

MEME Weekly Chart.

当ETFは均等平均で銘柄を組み入れ、Solactive Roundhill Meme Stock Indexの値動きに連動するように設計されている。現在、ソーシャル・メディアでの活動が活発化し、空売りも多いSPAC（特別目的買収会社）を含む、米国上場の25銘柄を保有している。

実際ミーム株の投資家は、通常、浮動株の15%以上という大きく空売りされている銘柄をモニタリングしている。このような投資家は、互いに協調して活動することで、ヘッジ・ファンドなどの機関投資家に空売りポジションをカバー（ショート・ポジションの買い戻し）をさせ、株価を急激に上昇させることを狙っている。

純資産の43%以上が上位10銘柄で占められている。代表的なものとしては、米国証券取引委員会（SEC）の調査対象にもなっているTrump Media & Technology Groupとのリバース・マージャーを発表したSPACのDigital World Acquisition (NASDAQ:DWAC)、バイオテクノロジーのCassava Sciences (NASDAQ:SAVA)、クルーズ事業者 Carnival Corporation (NYSE:CCL)、大手航空会社の American Airlines (NASDAQ:AAL)、そしてSECとの民事罰の和解に向けて準備を進めている電気トラックメーカーのNikola (NASDAQ:NKLA)などがある。

12月8日に15.58ドルの初値で取引を開始した。先週は、過去最安値の12.08ドルを記録し、昨日の終値は13.35ドルだった。

投資家は、ミーム株のリスク・リターンや価格変動の仕組みを理解した上で、大切な資金を投入する必要があるだろう。

一方で、これらの企業のボラティリティに対応できるポートフォリオを持つ投資家は、当ETFに目を留めておくと良いかもしれない。