リタイアメントポートフォリオに最適な配当貴族銘柄7選

• 市場の不透明感が高まる中、投資家はより安定した運用先を求めている。
• 特に退職後の資産形成を目的とする投資家にとって、この傾向は顕著だ。
• 本記事では、安定した配当収入が期待できる7つの「配当貴族」銘柄を紹介する。

足元の市場はかつてないほど先行きが見通しにくい状況にある。地政学的な緊張は依然として高く、世界経済も複数の不確実なリスクに直面している。こうした環境の中、多くの投資家が安定性を求めており、とりわけリタイアメント資金を運用する層にその傾向が強い。

このような背景から、配当株への関心が高まっている。定期的に配当を支払う企業は、相場が不安定な局面でポートフォリオの下支えとなり、長期にわたって安定した収入源となる可能性がある。

中でも特に注目すべきグループが存在する。それが「配当貴族（Dividend Aristocrats）」と呼ばれる銘柄群だ。配当貴族とは、少なくとも25年連続で増配を続けている企業を指す。

配当貴族の定義

数十年にわたり安定して増配を続けるには、強固で持続可能な経営基盤が不可欠となる。

• 継続的かつ堅調なキャッシュフロー
• 持続可能な競争優位性
• 健全なバランスシートと適切な負債管理
• 複数の景気サイクルを乗り越える耐久力

こうした企業の多くは、生活必需品、ヘルスケア、資本財といった安定したセクターで事業を展開している。長年にわたる規律ある資本配分の実績を持ち、景気後退や短期的なショックにも比較的安定した対応ができる傾向にある。

配当貴族株が退職後のポートフォリオに適している理由

退職後の投資家にとって、運用の目標は通常、安定した収入と長期的な資本保全の2点に集約される。配当貴族はその両方を支える可能性がある。

1. 時間とともに増える収入：固定金利の債券とは異なり、配当貴族の配当は増加していくことが期待される。これにより、インフレによる購買力の低下を補い、退職後の生活水準を維持・向上させる助けとなり得る。

    

2. 歴史的に示されてきた耐久力：25年以上にわたり増配を続けてきた企業は、過去の景気後退、金融危機、高ボラティリティの局面でも一定の耐久力を示してきた。この相対的な安定性は、株式市場の調整局面で下落幅を抑える効果が期待できる。

    

3. 財務の質を示すシグナル：定期的な増配は、株主に対する強いコミットメントの表れだ。将来の利益見通しに対する経営陣の自信と、規律ある資本配分を反映している。

    

4. 魅力的なトータルリターンの可能性：長期的に見ると、株式市場のリターンの相当部分は配当の再投資から生まれている。配当貴族は、配当利回り、増配による分配金の成長、株価上昇の可能性を兼ね備えた投資対象といえる。

ただし、配当貴族であれば無条件に買いというわけではない。中には配当利回りが比較的低い銘柄もあれば、バリュエーションが割高な水準にある銘柄もある。割高な状態で購入すると、株価調整時に損失リスクが高まる点には注意が必要だ。

優良な配当貴族銘柄を探す

対象を絞り込むため、Investing.comの株式スクリーナーを使用し、以下の条件を満たす銘柄を抽出した。

• 25年以上の連続増配実績
• 時価総額10億ドル以上
• 配当利回り3.5%以上
• InvestingProのフェアバリュー（複数のバリュエーションモデルの総合評価）でアップサイドの可能性あり

この検索で7つの銘柄が浮上した。

• InvestingPro Pro+を利用中の方は、 こちらからスクリーナーの保存済み検索にアクセスできる。
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これらの銘柄は31年から56年にわたり配当を支払い続けており、連続増配年数は27年から55年に及ぶ。

配当利回りは3.6%から6.1%の範囲となっている。InvestingProのフェアバリューによると、一部の銘柄には堅実なアップサイドの可能性があり、中には約42%割安と評価されているものも含まれる。

なお、優良な配当株を見つける方法は他にも多数ある。事前設定済みの検索機能を使えば、ワンクリックで特定の条件を満たす銘柄を検索できる。

これらのスクリーンは、バリュー、グロース、クオリティ、ディフェンシブといったテーマをカバーしており、異なる投資目的を持つ投資家が自身のアプローチに合った銘柄を見つける助けとなる。

ご注意：一部の検索機能は、InvestingPro PRO+プランの契約者のみ利用可能となっている。

免責事項： 本記事は情報提供のみを目的として作成されています。いかなる形での資産購入を勧誘するものではなく、投資勧誘・提案・推奨・助言を構成するものではありません。全ての資産は多角的に評価されるものであり、高いリスクを伴うことをご留意ください。投資判断及び関連するリスクは全て投資家ご自身の責任となります。また、当社は投資助言サービスを提供しておりません。