［１８日 ロイター］ - 国際エネルギー機関（ＩＥＡ）は１８日、世界の石炭需要が来年２．６％増加するとの見通しを示した。景気の回復で発電向けや鉱工業生産向けの需要が増えるという。
来年の一般炭・原料炭の需要は７４億３２００万トンと、今年の７２億４３００万トンから増加する見通し。
今年の世界の石炭需要は新型コロナウイルス流行の影響で５％減少した。
世界の石炭需要は２０１８－２０２０年に７％（５億トン）減と、前例のないペースで減少する見通し。新型コロナの流行に加え、各国がクリーンエネルギーへの移行を進めていることが背景。
ＩＥＡは「新型コロナの流行前は今年の石炭需要が小幅に増加すると予想していたが、その後、石炭消費は、第２次世界大戦後で最大の落ち込みを記録している」と表明した。
来年は、米国や欧州でも石炭消費が過去１０年近くで初めて増加に転じる可能性があるが、来年の需要は昨年の水準を下回る見通し。石炭の利用は２０２５年まで７４億トン前後で横ばいで推移するという。
再生可能エネルギーは、２０２５年までに石炭を抜いて世界最大の発電源になる見通し。天然ガスは石炭に代わって石油に次ぐ第２位の一次エネルギー源になる見通しという。
ＩＥＡは「ただ、アジア主要国の石炭需要は、引き続き横ばいもしくは増加が見込まれており、石炭が急速に廃れていく兆しは全くない」とし、世界の石炭需要の７５％は主要アジア市場の需要だと指摘した。
石炭は二酸化炭素（ＣＯ２）の主要な排出源。各国政府は数十年以内にＣＯ２の排出量を実質ゼロにする目標を掲げている。中国も２０６０年までに実質ゼロを目指す方針を示した。