［メルボルン ２日 ロイター］ - 原油先物はアジア時間２日の取引で上昇。石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）とロシアなどの主要産油国が協調減産の縮小を６月と７月に慎重に進める方針を維持するとともに、米国の夏休み中に燃料需要が急回復するとの見通しを示したことが背景。
０２０１ＧＭＴ（日本時間午前１１時０１分）時点で米原油先物は０．３２ドル（０．５％）高の１バレル＝６８．０５ドル。連休明けの１日には２．１％上昇していた。
北海ブレント先物は０．３７ドル（０．５％）高の７０．６２ドル。オーバーナイトでは一時３月８日以来の高値を付け、１．３％上昇した。
ＯＰＥＣとロシアなど非加盟産油国で構成する「ＯＰＥＣプラス」は１日の閣僚級会合で、石油需要が回復する見通しやイランが増産する可能性などを考慮し、協調減産を７月まで段階的に縮小する方針を確認した。
サウジアラビアのアブドルアジズ・エネルギー相の発言が支援材料。同相は会合後、米国や中国の需要が良好に回復していると指摘。「世界中で新型コロナウイルスワクチンが約１８億回分接種されるなど、ワクチン展開が進展しており、これは世界の石油市場のさらなるリバランスにつながるものだ」と述べた。
ＩＮＧエコノミクスのアナリストはノートで「市場は今年について、より建設的な見通しに注目しているようだ。ＯＰＥＣプラスは９月から年末の間に原油在庫がかなり減少するとみている」と述べた。
原油相場はここ２週間上昇しているが、イラン核合意立て直しに向けた動きを受け、同国に対する制裁が解除され原油需給が緩む可能性が上値を抑えている。
イラン核合意の米国を除く当事国の協議は、西側外交筋によると３日にいったん中断される見通し。イランでは６月１８日に大統領選の投票が予定されているが、投票前に協議が再開するかは不透明という。