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［ヒューストン １２日 ロイター］ - エネルギー業界の調査会社エンベラスが１２日に公表したデータによると、第２・四半期の米国の石油・ガス企業の合併・買収（Ｍ＆Ａ）は、１０億ドル以上の大型案件が２０１４年以来の高水準となり、総額３３０億ドルに達した。
新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）で落ち込んだエネルギー価格が回復したことが再編を加速させた。また、一部の大手エネルギー企業が再生可能エネルギーへのシフトに向けて石油事業の売却を進める中、需要が続くと見込んだ小規模企業も資産取得に動いた。
第２・四半期の案件数は４０件。１０億ドル以上の案件は７件で、大半はテキサス州とコロラド州の油田事業だった。一方、天然ガス開発事業の案件は全体の２０％を占めた。２０２０年のＭ＆Ａは総額４４５億ドルだった。
サウスウエスタン・エナジーは６月、インディゴ・ナチュラル・リソーシズを２７億ドルで買収すると発表。イーキューティーも５月にアルタ・リソーシズを２９億ドルで買収すると発表、天然ガス価格が年初から大幅上昇する中、天然ガス開発会社の大型案件が続いた。
一方、ロイヤル・ダッチ・シェルやシェブロン、エクソンモービルなどの大手エネルギー企業は、買い手の関心が高まっているため、石油事業の再編や売却に動いている。