［ロンドン １２日 ロイター］ - 石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）は１２日、新型コロナウイルス変異株「デルタ」の感染拡大が懸念されているにもかかわらず、今年は世界の石油需要が力強く回復し、来年も一段と増加するとの見通しを維持した。
月報で「世界経済は回復し続けている」と指摘。「しかし、この勢いを容易に弱めることができる数多くの課題が残っている。特に、新型コロナ関連の動向を注視する必要がある」とした。
２０２１年の石油需要は日量５９５万バレル（６．６％）増加するとし、先月の見通しを維持。２２年も先月と同様、３２８万バレル増加するとした。
２１年の世界経済成長率見通しはパンデミック（世界的大流行）の影響が抑制されるとの見方を背景に５．５％から５．６％に上方修正。ただ「重大な不確実性」があると警告した。２２年の見通しも４．２％に引き上げた。
ＯＰＥＣは「新型コロナのパンデミックの行方が、短期的な回復ペースに影響を与える包括的な要因となり、新たな変異株や突然変異体の出現が特にリスクとなる」とした。
また、米シェール企業を含むＯＰＥＣ以外の生産国の２２年生産見通しを２９０万バレル増とし、先月から８４万バレル引き上げた。ＯＰＥＣとロシアなど非加盟の主要産油国でつくる「ＯＰＥＣプラス」の減産縮小合意や価格高に伴う投資促進が要因という。
米シェールオイルの生産量は２２年に５６万バレル増加するとし、先月から６万バレル引き上げた。