［東京 ２４日 ロイター］ - アジア時間の原油先物は反落。前日は石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）加盟国とロシアなどの非加盟国で構成する「ＯＰＥＣプラス」が減産する可能性が浮上して４％近く上昇したが、目先の減産懸念が後退した。
０１１４ＧＭＴ（日本時間午前１０時１４分）時点で北海ブレント先物は０．２１ドル安の１バレル＝１００．０１ドル。米ＷＴＩ先物 は０．１０ドル安の９３．６４ドルとなった。
前日はサウジアラビアのアブドルアジズ・エネルギー相がＯＰＥＣプラスの減産を示唆したことが材料視された。
ただ、９人のＯＰＥＣ筋によると、直ちに減産に踏み切るとはみられず、イランが核合意再建で米欧と合意し、原油の輸出を再開するのに合わせて実現する可能性が高い。
フジトミ証券の斎藤和彦チーフアナリストは、２３日の上昇は行き過ぎだったと指摘。多くの投資家は２０１５年核合意の再建で合意がまとまったとしても、イラン産原油が国際市場に復帰するまでには数カ月を要するため、それほど早い減産は見込めないことを承知していると説明した。
ただ、冬季に向けた暖房用燃料の需要が強いため、相場の下げ余地は乏しいとも述べた。