[メルボルン 2日 ロイター] - アジア時間の原油先物は反発。石油輸出国機構(OPEC)と非加盟産油国で構成する「OPECプラス」が5日の会合で減産を協議するとの思惑で買われているが、週間ベースでは4週間ぶりの大幅下落となる見通し。
北海ブレント先物は0117GMT(日本時間午前10時17分)時点で1.20ドル(1.3%)高の1バレル=93.56ドルで、米WTI先物は1.16ドル(1.3%)高の87.77ドル。
週間では北海ブレントが8%近く、WTIは約6%の下げとなる見通し。中国の新型コロナウイルス規制や世界的な景気減速による需要減退への懸念が背景にある。
ANZのアナリスト、ダニエル・ハインズ氏は「OPECプラスにとって減産はやり過ぎで合意には至らないかもしれないが、最大生産国サウジアラビアは現在の価格と供給逼迫という基礎的条件の乖離を強調する可能性が高い」とし、口先介入で相場押し上げを目指すだろうと予想した。
ナショナル・オーストラリア銀行(NAB)の商品アナリスト、バーデン・ムーア氏は「ブレントが1バレル=90ドルに向けて下落するのに伴い、OPECプラスが5日の会合あるいは10月に供給面で対応する確率が高まる」と分析した。