[メルボルン ２日 ロイター] - アジア時間の原油先物は反発。石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）と非加盟産油国で構成する「ＯＰＥＣプラス」が５日の会合で減産を協議するとの思惑で買われているが、週間ベースでは４週間ぶりの大幅下落となる見通し。
北海ブレント先物は０１１７ＧＭＴ（日本時間午前１０時１７分）時点で１．２０ドル（１．３％）高の１バレル＝９３．５６ドルで、米ＷＴＩ先物は１．１６ドル（１．３％）高の８７．７７ドル。
週間では北海ブレントが８％近く、ＷＴＩは約６％の下げとなる見通し。中国の新型コロナウイルス規制や世界的な景気減速による需要減退への懸念が背景にある。
ＡＮＺのアナリスト、ダニエル・ハインズ氏は「ＯＰＥＣプラスにとって減産はやり過ぎで合意には至らないかもしれないが、最大生産国サウジアラビアは現在の価格と供給逼迫という基礎的条件の乖離を強調する可能性が高い」とし、口先介入で相場押し上げを目指すだろうと予想した。
ナショナル・オーストラリア銀行（ＮＡＢ）の商品アナリスト、バーデン・ムーア氏は「ブレントが１バレル＝９０ドルに向けて下落するのに伴い、ＯＰＥＣプラスが５日の会合あるいは１０月に供給面で対応する確率が高まる」と分析した。